有価証券報告書-第200期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

3.固定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
主として建物については定額法、その他については定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物	2～50年
構築物	2～30年
機械及び装置	3～7年
船舶	5～14年
車両運搬具	2～6年
工具器具・備品	2～15年

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。