五洋建設（1893）の全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 国内土木事業の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 65億6500万
- 2013年6月30日 -89.64%
- 6億8000万
- 2013年9月30日 +374.85%
- 32億2900万
- 2013年12月31日 +33.88%
- 43億2300万
- 2014年3月31日 +70.88%
- 73億8700万
- 2014年6月30日 -97.17%
- 2億900万
- 2014年9月30日 +873.68%
- 20億3500万
- 2014年12月31日 +116.27%
- 44億100万
- 2015年3月31日 +20.59%
- 53億700万
- 2015年6月30日 -75.88%
- 12億8000万
- 2015年9月30日 +153.75%
- 32億4800万
- 2015年12月31日 +121.95%
- 72億900万
- 2016年3月31日 +28.38%
- 92億5500万
- 2016年6月30日 -73.97%
- 24億900万
- 2016年9月30日 +82.52%
- 43億9700万
- 2016年12月31日 +51.72%
- 66億7100万
- 2017年3月31日 +45.33%
- 96億9500万
- 2017年6月30日 -77.5%
- 21億8100万
- 2017年9月30日 +191.33%
- 63億5400万
- 2017年12月31日 +58.8%
- 100億9000万
- 2018年3月31日 +38.9%
- 140億1500万
- 2018年6月30日 -75.63%
- 34億1600万
- 2018年9月30日 +110.54%
- 71億9200万
- 2018年12月31日 +28.56%
- 92億4600万
- 2019年3月31日 +51.41%
- 139億9900万
- 2019年6月30日 -73.16%
- 37億5800万
- 2019年9月30日 +135.36%
- 88億4500万
- 2019年12月31日 +67.28%
- 147億9600万
- 2020年3月31日 +39.78%
- 206億8200万
- 2020年6月30日 -78.7%
- 44億600万
- 2020年9月30日 +129.96%
- 101億3200万
- 2020年12月31日 +47.14%
- 149億800万
- 2021年3月31日 +53.31%
- 228億5500万
- 2021年6月30日 -86.06%
- 31億8600万
- 2021年9月30日 +187.1%
- 91億4700万
- 2021年12月31日 +45.64%
- 133億2200万
- 2022年3月31日 +31.08%
- 174億6300万
- 2022年6月30日 -86.91%
- 22億8600万
- 2022年9月30日 +139.85%
- 54億8300万
- 2022年12月31日 +56.65%
- 85億8900万
- 2023年3月31日 +102.84%
- 174億2200万
- 2023年6月30日 -53.97%
- 80億1900万
- 2023年9月30日 +77.17%
- 142億700万
- 2023年12月31日 +42.56%
- 202億5300万
- 2024年3月31日 +37.33%
- 278億1400万
- 2024年9月30日 -50.71%
- 137億900万
- 2025年3月31日 +102.58%
- 277億7200万
- 2025年9月30日 -32.9%
- 186億3400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、当社取締役会が経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものである。2025/06/20 13:12
当社は、当社の主たる事業である建設事業について市場を基礎として「国内土木事業」「国内建築事業」「海外建設事業」及び「その他事業」の4事業セグメントにより構成されている。また、子会社及び関連会社は、それぞれ1事業セグメントを構成しており、主として当社の各事業セグメントに関連して、建設事業及びこれに伴う建設資材の販売や機器リース、並びに造船事業等の事業活動を展開している。
従って、当社グループは「国内土木事業」「国内建築事業」「海外建設事業」を報告セグメントとしている。 - #2 主要な顧客ごとの情報
- 3 主要な顧客ごとの情報2025/06/20 13:12
(単位:百万円) 顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 国土交通省 105,157 国内土木事業・国内建築事業 - #3 事業の内容
- なお、これらはセグメント情報に記載された区分と同一である。2025/06/20 13:12
(1) 国内土木事業
当社及び連結子会社である五栄土木㈱、洋伸建設㈱等が営んでおり、当社は工事の一部をこれらの連結子会社に発注している。 - #4 従業員の状況（連結）
- 2025年3月31日現在2025/06/20 13:12
(注) 従業員数は就業人員であり、海外の現地採用の従業員(1,588人)及び臨時従業員(229人)は、年間のセグメントの名称 従業員数(人) 国内土木事業 2,231 [ 104] 国内建築事業 1,217 [ 51]
平均人員を[ ]外数で記載している。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- ②セグメント情報に記載された区分ごとの状況(セグメント利益は連結損益計算書の営業利益ベース)2025/06/20 13:12
(国内土木事業)
大型港湾工事を含む手持工事が順調に進捗したことにより、売上高は3,073億円(前連結会計年度比15.3%増)と大幅に増加した。セグメント利益は売上高の増加に伴い前年同期並みの278億円(同0.2%減)となった。 - #6 設備の新設、除却等の計画（連結）
- 設備の新設、除却等の計画】
(国内土木事業、国内建築事業及び海外建設事業)
施工の機械化・合理化等のため、機械設備・作業船等の拡充更新を推進しており、当連結会計年度後1年間の設備投資額(新設・拡充)は、89,759百万円を予定している。なお、重要な設備の新設及び改造の計画は以下のとおりであり、除却等の計画はない。
(1)新設
(注)HLV(大型基礎施工船)及びCLV(ケーブル敷設船)は芙蓉総合リース㈱との共同保有である。
(2) 取得及び改造
(その他)
リース用事務機器の購入等により、当連結会計年度後1年間の設備投資額(新設・拡充)は、2,241百万円を予定している。なお、重要な設備の新設及び除却等の計画はない。2025/06/20 13:12
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
