構築物（純額）
個別
- 2022年3月31日
- 9億2900万
- 2023年3月31日 +36.06%
- 12億6400万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- ①有形固定資産(リース資産を除く)2023/06/27 15:02
当社及び国内連結子会社は、主として定率法を採用している。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっている。
在外連結子会社は主に定額法を採用している。 - #2 固定資産売却損の注記（連結）
- 9 ※7 特別損失の「その他」に含まれる固定資産売却損の内訳は次のとおりである。2023/06/27 15:02
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 機械、運搬具及び工具器具備品 124 百万円 1 百万円 建物・構築物 0 0 計 124 2 - #3 固定資産売却益の注記（連結）
- 6 ※5 固定資産売却益の内訳は次のとおりである。2023/06/27 15:02
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 土地 - 111 建物・構築物 0 2 計 120 242 - #4 固定資産除却損の注記（連結）
- 7 ※6 固定資産除却損の内訳は次のとおりである。2023/06/27 15:02
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物・構築物 149 百万円 104 百万円 機械、運搬具及び工具器具備品 116 9 - #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2023/06/27 15:02
定率法を採用している。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっている。なお、耐用年数及び残存価額は法人税法の定めと同一の基準によっている。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
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