リース資産（純額）
- 【期間】
- 通期
連結
- 2009年3月31日
- 400万
- 2010年3月31日 +175%
- 1100万
- 2011年3月31日 ±0%
- 1100万
- 2012年3月31日 -36.36%
- 700万
- 2013年3月31日 +85.71%
- 1300万
- 2014年3月31日 +192.31%
- 3800万
- 2015年3月31日 -18.42%
- 3100万
- 2016年3月31日 -6.45%
- 2900万
- 2017年3月31日 +17.24%
- 3400万
- 2018年3月31日 -38.24%
- 2100万
- 2019年3月31日 -33.33%
- 1400万
- 2020年3月31日 -50%
- 700万
- 2021年3月31日 -71.43%
- 200万
- 2022年3月31日 -100%
- 0
- 2023年3月31日
- 400万
- 2024年3月31日 +50%
- 600万
個別
- 2009年3月31日
- 5700万
- 2010年3月31日 +345.61%
- 2億5400万
- 2011年3月31日 +32.28%
- 3億3600万
- 2012年3月31日 -17.86%
- 2億7600万
- 2013年3月31日 -22.83%
- 2億1300万
- 2014年3月31日 +34.27%
- 2億8600万
- 2015年3月31日 -11.89%
- 2億5200万
- 2016年3月31日 -7.54%
- 2億3300万
- 2017年3月31日 +2.15%
- 2億3800万
- 2018年3月31日 -13.03%
- 2億700万
- 2019年3月31日 -24.15%
- 1億5700万
- 2020年3月31日 +64.33%
- 2億5800万
- 2021年3月31日 -22.48%
- 2億
- 2022年3月31日 -24%
- 1億5200万
- 2023年3月31日 +94.74%
- 2億9600万
- 2024年3月31日 -25%
- 2億2200万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
未成工事支出金
個別法による原価法
材料貯蔵品
個別法による原価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、以下の資産については定額法を採用しております。
・1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)
・2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物
・一部の連結子会社の資産(機械・運搬具、工具器具・備品)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物・構築物 8～47年
機械・運搬具 4～17年
工具器具・備品 2～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
また、顧客関連資産については、その効果の発現する期間(3年又は10年)に基づく定額法を採用しております。2024/06/27 15:56 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2024/06/27 15:56
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 4 固定資産の減価償却の方法2024/06/27 15:56
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。