建物(純額)
個別
- 2013年3月31日
- 45億1400万
- 2014年3月31日 +48.74%
- 67億1400万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注) 1 帳簿価額に建設仮勘定は含んでおりません。2014/06/27 16:33
2 提出会社は、土地及び建物の一部を連結会社以外から賃借しており、その年間賃借料は4億25百万円であります。
なお、賃借している土地の面積については、( )で外書きしております。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15~50年
構築物 10~40年
機械及び装置 6~10年
車両運搬具 4~6年
工具器具・備品 2~15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を採用しております。2014/06/27 16:33 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2014/06/27 16:33
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 建物・構築物 12百万円 19百万円 機械・運搬具 0百万円 2百万円 - #4 有価証券明細表(連結)
- 【株式】2014/06/27 16:33
【債券】銘柄 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 新日本空調㈱ 571,800 371 東光建物㈱ 199,000 278 東京産業㈱ 461,000 185
- #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※2 国庫補助金等の受け入れによる圧縮記帳額(直接減額方式)2014/06/27 16:33
前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 建物・構築物 9百万円 9百万円 工具器具・備品 0百万円 0百万円 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2014/06/27 16:33
建物 キュードビル(新本社ビル) 2,540百万円
ソフトウエア ERPシステム 786百万円 - #7 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (1)財政状態の分析2014/06/27 16:33
当社グループの財政状態は、主に工事の進捗に伴って発生する売上債権やたな卸資産、仕入債務、工事前受金等によって変動いたします。また、固定資産のうち、土地・建物については、事業所、社宅・独身寮等を所有しており、その他の資産として工事用機械設備、業務用備品等があります。投資有価証券については、主に株式を保有しております。
① 資産の部 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物・構築物 10~50年
機械・運搬具 4~10年
工具器具・備品 2~15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を採用しております。2014/06/27 16:33