建物(純額)
個別
- 2014年3月31日
- 67億1400万
- 2015年3月31日 -4.07%
- 64億4100万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注) 1 帳簿価額に建設仮勘定は含んでおりません。2015/06/26 16:30
2 提出会社は、土地及び建物の一部を連結会社以外から賃借しており、その年間賃借料は2億96百万円であります。
なお、賃借している土地の面積については、( )で外書きしております。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15~50年
構築物 10~40年
機械及び装置 6~17年
車両運搬具 4~6年
工具器具・備品 2~15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/26 16:30 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- ※4 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。2015/06/26 16:30
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 建物・構築物 -百万円 1百万円 工具器具・備品 -百万円 6百万円 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2015/06/26 16:30
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 建物・構築物 19百万円 19百万円 機械・運搬具 2百万円 0百万円 - #5 有価証券明細表(連結)
- 【株式】2015/06/26 16:30
【債券】銘柄 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 新日本空調㈱ 571,800 562 東光建物㈱ 199,000 278 東京産業㈱ 461,000 233
- #6 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※2 国庫補助金等の受け入れによる圧縮記帳額(直接減額方式)2015/06/26 16:30
前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 建物・構築物 9百万円 9百万円 工具器具・備品 0百万円 0百万円 - #7 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (1)財政状態の分析2015/06/26 16:30
当社グループの財政状態は、主に工事の進捗に伴って発生する売上債権やたな卸資産、仕入債務、工事前受金等によって変動いたします。また、固定資産のうち、土地・建物については、事業所、社宅・独身寮等を所有しており、その他の資産として太陽光発電設備、工事用機械設備等があります。投資有価証券については、主に株式を保有しております。
① 資産の部 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物・構築物 10~50年
機械・運搬具 4~17年
工具器具・備品 2~15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/26 16:30