- 1951
- 2026/10/09
- 時価
- 5185億円
- PER 予
- 14.44倍
- 2010年以降
- 5.92-22.43倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.49倍
- 2010年以降
- 0.67-1.79倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.17%
- ROE 予
- 10.35%
- ROA 予
- 5.67%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2021年3月31日
- 1913億4700万
- 2022年3月31日 +9.2%
- 2089億5700万
個別
- 2021年3月31日
- 2042億3300万
- 2022年3月31日 +12.64%
- 2300億5600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2022/07/14 10:00
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2022/07/14 10:00
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法 - #3 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2022/07/14 10:00 - #4 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※5 有形固定資産の減価償却累計額2022/07/14 10:00
前連結会計年度(2021年3月31日) 当連結会計年度(2022年3月31日) 有形固定資産の減価償却累計額 61,549百万円 69,555百万円 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2022/07/14 10:00
- #6 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2022/07/14 10:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2021年3月31日) 当事業年度(2022年3月31日) 前払年金費用 △2,094 △2,456 固定資産圧縮積立金 △1,187 △1,194 その他有価証券評価差額金 △2,493 △2,451
- #7 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2022/07/14 10:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2021年3月31日) 当連結会計年度(2022年3月31日) 繰越欠損金 437 664 資本連結に伴う固定資産評価差額 1,811 2,168 減損損失 651 974 繰延税金負債 固定資産圧縮積立金 △1,435 △1,439 その他有価証券評価差額金 △4,608 △4,367 資本連結に伴う固定資産評価差額 △2,805 △2,822 退職給付に係る資産 △6,278 △6,911
- #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- イ.投資活動によるキャッシュ・フロー2022/07/14 10:00
投資活動の結果使用した資金は 203億8千8百万円(前期は 92億4千9百万円の使用)となりました。これは主に有形固定資産の取得による支出によるものであります。
ウ.財務活動によるキャッシュ・フロー - #9 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (損益計算書)2022/07/14 10:00
前事業年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「固定資産売却損」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当事業年度より区分掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた64百万円は、「固定資産売却損」4百万円、「その他」60百万円として組み替えております。 - #10 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結貸借対照表)2022/07/14 10:00
前連結会計年度において、「有形固定資産」の「その他(純額)」に含めていた「建設仮勘定」は資産の総額の100分の1を超えたため、区分掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるために、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「有形固定資産」の「その他(純額)」2,003百万円は、「建設仮勘定」368百万円、「その他(純額)」1,635百万円として組み替えております。 - #11 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2022/07/14 10:00
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)