三機工業（1961）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -12億9100万
2010年9月30日 -40.82%: -18億1800万
2010年12月31日: -8億4400万
2011年3月31日: 6億5000万
2011年6月30日: -12億6200万
2011年9月30日 -52.69%: -19億2700万
2011年12月31日 -7.89%: -20億7900万
2012年3月31日: 9億4800万
2012年6月30日: -14億6600万
2012年9月30日 -44.07%: -21億1200万
2012年12月31日: -4億2400万
2013年3月31日 -102.12%: -8億5700万
2013年6月30日: 4億7800万
2013年9月30日 +260.46%: 17億2300万
2013年12月31日 +84.45%: 31億7800万
2014年3月31日 +36.82%: 43億4800万
2014年6月30日: -1億4100万
2014年9月30日: 4億7000万
2014年12月31日 +564.04%: 31億2100万
2015年3月31日 +203.97%: 94億8700万
2015年6月30日: -8100万
2015年9月30日 -999.99%: -19億5000万
2015年12月31日: 21億8500万
2016年3月31日 -52.36%: 10億4100万
2016年6月30日: -22億8400万
2016年9月30日 -2.41%: -23億3900万
2016年12月31日: 17億1400万
2017年3月31日 +94.28%: 33億3000万
2017年6月30日 -85.86%: 4億7100万
2017年9月30日 +325.27%: 20億300万
2017年12月31日 +141.64%: 48億4000万
2018年3月31日 +24.73%: 60億3700万
2018年6月30日 -99.32%: 4100万
2018年9月30日 +999.99%: 19億2300万
2018年12月31日 -58.87%: 7億9100万
2019年3月31日 +801.9%: 71億3400万
2019年6月30日: -2億8000万
2019年9月30日: 24億7800万
2019年12月31日 +125.46%: 55億8700万
2020年3月31日 -16.13%: 46億8600万
2020年6月30日 -71.66%: 13億2800万
2020年9月30日 +75.68%: 23億3300万
2020年12月31日 +140.76%: 56億1700万
2021年3月31日 +94.48%: 109億2400万
2021年6月30日 -98.89%: 1億2100万
2021年9月30日 +999.99%: 16億5500万
2021年12月31日 +169.37%: 44億5800万
2022年3月31日 +90.33%: 84億8500万
2022年6月30日: -4億2200万
2022年9月30日 -165.64%: -11億2100万
2022年12月31日: 1億2100万
2023年3月31日 +999.99%: 36億2600万
2023年6月30日 -25.59%: 26億9800万
2023年9月30日 +114.34%: 57億8300万
2023年12月31日 +49.84%: 86億6500万
2024年3月31日 +133.61%: 202億4200万
2024年6月30日: -8億5200万
2024年9月30日: -7億3900万
2024年12月31日: 64億700万
2025年3月31日 +75.25%: 112億2800万
2025年6月30日 -79.87%: 22億6000万
2025年9月30日 +243.54%: 77億6400万
2025年12月31日 +112.07%: 164億6500万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※6 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 11:12
#2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (1) 売上高
本邦の外部顧客への売上高が連結損益及び包括利益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
(2) 有形固定資産
2025/06/25 11:12
#3 主要な顧客ごとの情報: 3 主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、特定の顧客への売上高で連結損益及び包括利益計算書の売上高の10%以上を占めるものがないため、記載を省略しております。
2025/06/25 11:12
#4 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下、「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/25 11:12
#5 売上高、地域ごとの情報（連結）: 上高
本邦の外部顧客への売上高が連結損益及び包括利益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2025/06/25 11:12
#6 役員報酬（連結）: (注)1.業績連動報酬として取締役に対して役員賞与を支給しております。業績連動報酬の額の算定の基礎として選定した業績指標の内容は、中期経営計画等で掲げた業績指標(売上高、売上総利益、経常利益)であり、また、当該業績指標を選定した理由は、中期経営計画等の達成度合いに従って役員賞与の額を算出することが株主の皆さまと利益を共有するために最も適していると判断したためであります。業績連動報酬の算定方法は、当該業績指標の水準等を基本指標とし、これに取締役の個人別の定量、定性両面の評価も総合的に勘案し算出いたします。なお、当事業年度の当該業績指標に関する実績は、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 ②連結損益及び包括利益計算書」に記載のとおりであります。
2.業績連動報酬には、役員賞与引当金繰入額として取締役分235百万円が含まれております。
2025/06/25 11:12
#7 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）: 連結会計年度において区分掲記しておりました営業外収益の「保険解約返戻金」は、営業外収益総額における金額的重要性が低下したため、当連結会計年度から「その他」に含めて表示いたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益及び包括利益計算書において、営業外収益に表示しておりました「保険解約返戻金」209百万円及び「その他」262百万円は、「その他」472百万円として組替えております。

2025/06/25 11:12
#8 連結損益及び包括利益計算書（連結）: 連結損益及び包括利益計算書】

2025/06/25 11:12