#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: 車両運搬具及び工具、器具及び備品であります。
無形固定資産
ソフトウエアであります。
2015/06/26 11:28
#2 固定資産の減価償却の方法: 定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/26 11:28
#3 表示方法の変更、財務諸表（連結）: この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」に表示していた「前払費用」106百万円、「その他」25百万円は、「その他」131百万円として組み替えております。
・前事業年度において、独立掲記しておりました「無形固定資産」の「ソフトウエア」は、当事業年度より「無形固定資産」の「その他」に含めて表示しております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「無形固定資産」に表示していた「ソフトウエア」31百万円は、「その他」31百万円として組み替えております。
2015/06/26 11:28
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)は定額法)を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、耐用年数については法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし自社利用分のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/26 11:28