固定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/26 11:28

#5 固定資産除却損の注記（連結）

固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自平成25年4月1日至平成26年3月31日)		当連結会計年度 (自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
建物	21	百万円	0	百万円
その他	0		0
計	22		0

2015/06/26 11:28

#6 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

2015/06/26 11:28

#7 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳（連結）

持分割合の増加により新たに水上金属工業株式会社を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに株式の取得価額と取得による収入(純額)との関係は次のとおりであります。

流動資産	809	百万円
固定資産	373
流動負債	△421

当連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
該当事項はありません。

2015/06/26 11:28

#8 表示方法の変更、財務諸表（連結）

この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」に表示していた「前払費用」106百万円、「その他」25百万円は、「その他」131百万円として組み替えております。
・前事業年度において、独立掲記しておりました「無形固定資産」の「ソフトウエア」は、当事業年度より「無形固定資産」の「その他」に含めて表示しております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「無形固定資産」に表示していた「ソフトウエア」31百万円は、「その他」31百万円として組み替えております。

2015/06/26 11:28

#9 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)は定額法)を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、耐用年数については法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし自社利用分のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/26 11:28

#10 関連当事者情報、連結財務諸表（連結）

2.取引条件及び取引条件の決定方針等
固定資産の購入については、市場の実勢価額を検討の上、その都度価格交渉して決定しております。
当連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)

2015/06/26 11:28