- 1972
- 2026/10/13
- 時価
- 250億円
- PER 予
- 9.95倍
- 2010年以降
- 3.66-252.92倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.9倍
- 2010年以降
- 0.37-1.82倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 5.06%
- ROE 予
- 9.03%
- ROA 予
- 6.29%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 セグメント情報等、財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2019/06/27 15:29
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、財務諸表(連結)
- ② リース資産の減価償却の方法2019/06/27 15:29
重要な会計方針「3.固定資産の減価償却の方法」に記載のとおりであります。
2.オペレーティング・リース取引 - #3 事業用土地の再評価に関する注記
- ・再評価の方法2019/06/27 15:29
土地の再評価に関する法律施行令(1998年3月31日公布政令第119号)第2条第3号に定める固定資産税評価額に基づき算出する方法によっております。
・再評価を行った日 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/27 15:29 - #5 固定資産除却損の注記
- 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。
2019/06/27 15:29前事業年度
(自 2017年4月1日
至 2018年3月31日)当事業年度
(自 2018年4月1日
至 2019年3月31日)建物 25 百万円 8 百万円 機械及び装置 0 2 その他 0 0 計 25 11 - #6 有形固定資産、地域ごとの情報
- 形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。2019/06/27 15:29 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2019/06/27 15:29
- #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 営業活動によるキャッシュ・フローは、税引前当期純利益が28億7千万円と前年同期と比べ4千4百万円(1.5%)の減益となり、21億5千万円と前年同期と比べ収入が7億1千4百万円(24.9%)の減少となりました。2019/06/27 15:29
投資活動によるキャッシュ・フローは、有形固定資産の取得等があったため、△13億5千1百万円と前年同期と比べ支出が7億2千7百万円(116.5%)の増加となりました。
財務活動によるキャッシュ・フローは、配当金の支払いによる支出があったため、△7億4百万円と前年同期と比べ支出が1億7千9百万円(34.1%)の増加となりました。 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 最終仕入原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)2019/06/27 15:29
3.固定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く) - #10 重要な非資金取引の内容
- 当事業年度に合併した水上金属工業株式会社より承継した資産及び負債の主な内訳は次のとおりであります。2019/06/27 15:29
(注)現金及び現金同等物が278百万円含まれており、キャッシュ・フロー計算書において「連結子会社の合併による現金及び現金同等物の増減額(△は減少)」として表示しております。流動資産 468百万円 固定資産 290 〃 資産合計 758 〃