東鉄工業（1835）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -8030万
2010年9月30日: 1億7469万
2010年12月31日 +404.47%: 8億8126万
2011年3月31日 +223.03%: 28億4676万
2011年6月30日 -76.55%: 6億6745万
2011年9月30日 +205.68%: 20億4030万
2011年12月31日 +14.9%: 23億4430万
2012年3月31日 +67.92%: 39億3663万
2012年6月30日: -2億7120万
2012年9月30日: 2億9744万
2012年12月31日 +411.74%: 15億2211万
2013年3月31日 +262.78%: 55億2195万
2013年6月30日 -91.39%: 4億7565万
2013年9月30日 +384.22%: 23億317万
2013年12月31日 +48.26%: 34億1464万
2014年3月31日 +71.25%: 58億4770万
2014年6月30日 -85.73%: 8億3443万
2014年9月30日 +280.3%: 31億7331万
2014年12月31日 +45.62%: 46億2089万
2015年3月31日 +90.35%: 87億9577万
2015年6月30日 -76.43%: 20億7301万
2015年9月30日 +63.16%: 33億8231万
2015年12月31日 +102.15%: 68億3733万
2016年3月31日 +17.08%: 80億503万
2016年6月30日 -94.99%: 4億85万
2016年9月30日 +623.54%: 29億29万
2016年12月31日 +117.42%: 63億569万
2017年3月31日 +56.42%: 98億6345万
2017年6月30日 -81.49%: 18億2561万
2017年9月30日 +109.24%: 38億1984万
2017年12月31日 +77.09%: 67億6467万
2018年3月31日 +56.72%: 106億185万
2018年6月30日 -90.69%: 9億8720万
2018年9月30日 +203.81%: 29億9920万
2018年12月31日 +54.29%: 46億2760万
2019年3月31日 +91.74%: 88億7274万
2019年6月30日 -93.41%: 5億8496万
2019年9月30日 +389.7%: 28億6459万
2019年12月31日 +88.92%: 54億1180万
2020年3月31日 +60.83%: 87億384万
2020年6月30日 -84.04%: 13億8914万
2020年9月30日 +150.23%: 34億7604万
2020年12月31日 +80.62%: 62億7846万
2021年3月31日 +67.23%: 104億9920万
2021年6月30日 -91.17%: 9億2749万
2021年9月30日 +94.11%: 18億31万
2021年12月31日 +47.05%: 26億4728万
2022年3月31日 +82.69%: 48億3632万
2022年6月30日 -89.56%: 5億506万
2022年9月30日 +388.13%: 24億6536万
2022年12月31日 +79.38%: 44億2236万
2023年3月31日 +76.44%: 78億268万
2023年6月30日 -83.06%: 13億2161万
2023年9月30日 +168.56%: 35億4935万
2023年12月31日 +65.4%: 58億7080万
2024年3月31日 +91.86%: 112億6349万
2024年6月30日 -91.21%: 9億8974万
2024年9月30日 +204.8%: 30億1676万
2024年12月31日 +128.23%: 68億8521万
2025年3月31日 +84.93%: 127億3303万
2025年6月30日 -80.74%: 24億5233万
2025年9月30日 +174.9%: 67億4141万
2025年12月31日 +81.48%: 122億3419万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/27 15:30
#2 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/27 15:30