1835 東鉄工業

1835
2024/04/26
時価
1128億円
PER 予
15.37倍
2010年以降
4.45-17.17倍
(2010-2023年)
PBR
1.03倍
2010年以降
0.46-2.02倍
(2010-2023年)
配当 予
3.01%
ROE 予
6.67%
ROA 予
4.87%
資料
Link
CSV,JSON

未成工事支出金等

【期間】

連結

2008年3月31日
64億8176万
2009年3月31日 -32.64%
43億6585万
2010年3月31日 -31.1%
30億798万
2011年3月31日 +27.95%
38億4865万
2012年3月31日 -45.26%
21億667万
2013年3月31日 +19.55%
25億1845万
2014年3月31日 -5.98%
23億6780万
2015年3月31日 -4.7%
22億5660万
2016年3月31日 +23.64%
27億9017万
2017年3月31日 +18.43%
33億431万
2018年3月31日 +3.67%
34億2549万
2019年3月31日 -5.55%
32億3546万
2020年3月31日 +11.64%
36億1193万
2021年3月31日 -4.68%
34億4304万
2022年3月31日 -11.36%
30億5187万
2023年3月31日 +14.11%
34億8261万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法
(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
② 棚卸資産(未成工事支出金等)
a 未成工事支出金
個別法による原価法
b 未成業務支出金
個別法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
c 商品及び製品
総平均法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
d 材料貯蔵品
移動平均法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/29 13:00
#2 棚卸資産の内訳の注記(連結)
※1 未成工事支出金等の内訳
2023/06/29 13:00
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
移動平均法による原価法
② 棚卸資産(未成工事支出金等)
a 未成工事支出金
2023/06/29 13:00