東鉄工業（1835）の無形固定資産の推移 - 通期

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 9億4283万
2009年3月31日 -18.31%: 7億7017万
2010年3月31日 -22.58%: 5億9631万
2011年3月31日 -30.99%: 4億1153万
2012年3月31日 -44.85%: 2億2695万
2013年3月31日 +11.41%: 2億5285万
2014年3月31日 +3.68%: 2億6214万
2015年3月31日 -15.57%: 2億2133万
2016年3月31日 -10.02%: 1億9916万
2017年3月31日 +61.47%: 3億2159万
2018年3月31日 +34.42%: 4億3229万
2019年3月31日 +6.37%: 4億5984万
2020年3月31日 +11.98%: 5億1492万
2021年3月31日 +0.05%: 5億1520万
2022年3月31日 -13.16%: 4億4737万
2023年3月31日 -9.48%: 4億494万
2024年3月31日 +2.96%: 4億1695万
2025年3月31日 +56.14%: 6億5102万
2026年3月31日 -35.78%: 4億1808万

個別

2008年3月31日: 9億3482万
2009年3月31日 -17.87%: 7億6774万
2010年3月31日 -22.68%: 5億9361万
2011年3月31日 -31.11%: 4億893万
2012年3月31日 -45.25%: 2億2387万
2013年3月31日 +3.4%: 2億3149万
2014年3月31日 +2.26%: 2億3672万
2015年3月31日 -14.7%: 2億193万
2016年3月31日 -6.94%: 1億8790万
2017年3月31日 +67.75%: 3億1521万
2018年3月31日 +36.41%: 4億2996万
2019年3月31日 +5.14%: 4億5207万
2020年3月31日 +12.02%: 5億640万
2021年3月31日 -1.05%: 5億110万
2022年3月31日 -12.68%: 4億3756万
2023年3月31日 -9.17%: 3億9744万
2024年3月31日 +3.33%: 4億1069万
2025年3月31日 +56%: 6億4068万
2026年3月31日 -38.51%: 3億9398万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

棚卸資産(未成工事支出金等)
a 未成工事支出金
個別法による原価法
b 未成業務支出金
個別法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
c 商品及び製品
総平均法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
d 材料貯蔵品
移動平均法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、機械、運搬具及び工具器具備品のうち大型保線機械、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2026/06/11 15:30

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)	当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
ソフトウェア	130	-
その他無形固定資産	0	0
計	76,665	33,557

2026/06/11 15:30

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。

2026/06/11 15:30

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。

2026/06/11 15:30