- 1835
- 2026/09/04
- 時価
- 1434億円
- PER 予
- 10.53倍
- 2010年以降
- 4.45-17.17倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.05倍
- 2010年以降
- 0.46-2.02倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.82%
- ROE 予
- 9.93%
- ROA 予
- 7.91%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
無形固定資産
連結
- 2021年3月31日
- 5億1520万
- 2022年3月31日 -13.16%
- 4億4737万
個別
- 2021年3月31日
- 5億110万
- 2022年3月31日 -12.68%
- 4億3756万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産(未成工事支出金等)
a 未成工事支出金
個別法による原価法
b 未成業務支出金
個別法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
c 商品及び製品
総平均法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
d 材料貯蔵品
移動平均法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2022/06/29 13:00 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2022/06/29 13:00
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2022/06/29 13:00
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。