- 1968
- 2026/09/08
- 時価
- 1663億円
- PER 予
- 13.42倍
- 2010年以降
- 4.57-74.64倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.29倍
- 2010年以降
- 0.35-1.6倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.94%
- ROE 予
- 9.59%
- ROA 予
- 6.9%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
太平電業(1968)の貸倒引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- -1億3300万
- 2009年3月31日
- -1億500万
- 2010年3月31日
- -9800万
- 2011年3月31日 -34.69%
- -1億3200万
- 2012年3月31日
- -1億3100万
- 2013年3月31日 -3.82%
- -1億3600万
- 2014年3月31日 -4.41%
- -1億4200万
- 2015年3月31日
- -1億600万
- 2016年3月31日
- -9600万
- 2017年3月31日
- -9400万
- 2018年3月31日
- -9300万
- 2019年3月31日 -8.6%
- -1億100万
- 2020年3月31日 ±0%
- -1億100万
- 2021年3月31日 -110.89%
- -2億1300万
- 2022年3月31日 -15.02%
- -2億4500万
- 2023年3月31日 -5.71%
- -2億5900万
- 2024年3月31日 -5.79%
- -2億7400万
- 2025年3月31日
- -2億7300万
- 2026年3月31日
- -2億5000万
個別
- 2008年3月31日
- -3億9600万
- 2009年3月31日
- -3億6900万
- 2010年3月31日
- -3億6100万
- 2011年3月31日
- -3億5700万
- 2012年3月31日
- -3億5600万
- 2013年3月31日 -1.4%
- -3億6100万
- 2014年3月31日 -1.66%
- -3億6700万
- 2015年3月31日
- -3億3100万
- 2016年3月31日
- -3億2100万
- 2017年3月31日
- -3億1900万
- 2018年3月31日
- -3億1800万
- 2019年3月31日 -33.96%
- -4億2600万
- 2020年3月31日
- -3億2500万
- 2021年3月31日 -37.54%
- -4億4700万
- 2022年3月31日 -6.94%
- -4億7800万
- 2023年3月31日
- -3億8700万
- 2024年3月31日
- -3億4500万
- 2025年3月31日 -27.25%
- -4億3900万
- 2026年3月31日 -104.78%
- -8億9900万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- このうち主要な費目および金額は次のとおりであります。2026/06/25 14:16
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 役員株式給付引当金繰入額 27 〃 32 〃 貸倒引当金繰入額 - 〃 91 〃 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 有価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法2026/06/25 14:16 - #3 引当金明細表(連結)
- (注) 貸倒引当金および完成工事補償引当金の当期減少額のその他は、洗替額であります。2026/06/25 14:16
- #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 14:16
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 在外支店における送金詐欺損失 147 〃 151 〃 貸倒引当金 137 〃 329 〃 ゴルフ会員権評価損 26 〃 26 〃
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 14:16
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 工事損失引当金 40 〃 231 〃 貸倒引当金 85 〃 81 〃 在外支店における送金詐欺損失 147 〃 151 〃
- #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 有価証券の評価基準及び評価方法
① 子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法
② その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法2026/06/25 14:16