太平電業（1968）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 3億6800万
2010年9月30日 +99.73%: 7億3500万
2010年12月31日 +52.79%: 11億2300万
2011年3月31日 -72.13%: 3億1300万
2011年6月30日 +12.78%: 3億5300万
2011年9月30日 +171.95%: 9億6000万
2011年12月31日 +62.6%: 15億6100万
2012年3月31日 +87.51%: 29億2700万
2012年6月30日 -90.57%: 2億7600万
2012年9月30日 +64.49%: 4億5400万
2012年12月31日 +203.96%: 13億8000万
2013年3月31日 +98.84%: 27億4400万
2013年6月30日 -61.26%: 10億6300万
2013年9月30日 -28.69%: 7億5800万
2013年12月31日 +88.65%: 14億3000万
2014年3月31日 +14.48%: 16億3700万
2014年6月30日 -49.91%: 8億2000万
2014年9月30日 +86.46%: 15億2900万
2014年12月31日 +59.84%: 24億4400万
2015年3月31日 +54.66%: 37億8000万
2015年6月30日 -46.46%: 20億2400万
2015年9月30日 -8.94%: 18億4300万
2015年12月31日 +51.65%: 27億9500万
2016年3月31日 -8.59%: 25億5500万
2016年6月30日 -94.72%: 1億3500万
2016年9月30日 +999.99%: 25億3200万
2016年12月31日 +55.57%: 39億3900万
2017年3月31日 +2.54%: 40億3900万
2017年6月30日 -74.42%: 10億3300万
2017年9月30日 +81.22%: 18億7200万
2017年12月31日 +55.98%: 29億2000万
2018年3月31日 -3.87%: 28億700万
2018年6月30日 -64.16%: 10億600万
2018年9月30日 +139.66%: 24億1100万
2018年12月31日 -20.07%: 19億2700万
2019年3月31日 +13.8%: 21億9300万
2019年6月30日 -46.42%: 11億7500万
2019年9月30日 +20.77%: 14億1900万
2019年12月31日 +159.9%: 36億8800万
2020年3月31日 +48.94%: 54億9300万
2020年6月30日 -71.15%: 15億8500万
2020年9月30日 +129.53%: 36億3800万
2020年12月31日 +78.7%: 65億100万
2021年3月31日 +12.41%: 73億800万
2021年6月30日 -64.94%: 25億6200万
2021年9月30日 +137.59%: 60億8700万
2021年12月31日 +5.8%: 64億4000万
2022年3月31日 +38.34%: 89億900万
2022年6月30日 -69.51%: 27億1600万
2022年9月30日 +102.36%: 54億9600万
2022年12月31日 +64.14%: 90億2100万
2023年3月31日 +21.48%: 109億5900万
2023年6月30日 -81.89%: 19億8500万
2023年9月30日 +134.56%: 46億5600万
2023年12月31日 +45.94%: 67億9500万
2024年3月31日 +75.26%: 119億900万
2024年6月30日 -75.2%: 29億5300万
2024年9月30日 +29.7%: 38億3000万
2024年12月31日 +105.2%: 78億5900万
2025年3月31日 +36.48%: 107億2600万
2025年6月30日 -80.41%: 21億100万
2025年9月30日 +208.42%: 64億8000万
2025年12月31日 +92.07%: 124億4600万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※8 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額は次のとおりであります。

2025/06/26 15:32
#2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (1) 売上高
本邦の外部顧客への売上高が連結損益及び包括利益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
(2) 有形固定資産
2025/06/26 15:32
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いおよび「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/26 15:32
#4 固定資産売却益の注記（連結）: (注)同一物件の売却により発生した固定資産売却益と固定資産売却損は相殺して、連結損益及び包括利益計算書上では固定資産売却益として表示しております。
2025/06/26 15:32
#5 売上高、地域ごとの情報（連結）: 上高
本邦の外部顧客への売上高が連結損益及び包括利益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2025/06/26 15:32
#6 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）: (表示方法の変更)
(連結損益及び包括利益計算書関係)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業外費用」の「借入手数料」は重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「営業外費用」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
2025/06/26 15:32
#7 連結損益及び包括利益計算書（連結）: 連結損益及び包括利益計算書】

2025/06/26 15:32