中外炉工業（1964）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -3億700万
2010年9月30日: 2億7400万
2010年12月31日 +418.25%: 14億2000万
2011年3月31日 +33.38%: 18億9400万
2011年6月30日: -5800万
2011年9月30日 -265.52%: -2億1200万
2011年12月31日: 2億5800万
2012年3月31日 +398.06%: 12億8500万
2012年6月30日: -7億3400万
2012年9月30日 -33.92%: -9億8300万
2012年12月31日 -9.26%: -10億7400万
2013年3月31日: -9億1700万
2013年6月30日: -4億2000万
2013年9月30日: 7200万
2013年12月31日 +70.83%: 1億2300万
2014年3月31日 +153.66%: 3億1200万
2014年6月30日: -1億500万
2014年9月30日: 4000万
2014年12月31日 +147.5%: 9900万
2015年3月31日 +999.99%: 11億2000万
2015年6月30日: -3億1800万
2015年9月30日 -111.01%: -6億7100万
2015年12月31日 -11.62%: -7億4900万
2016年3月31日: -1億9200万
2016年6月30日 -164.58%: -5億800万
2016年9月30日: -2億6600万
2016年12月31日: 2億2900万
2017年3月31日 +549.78%: 14億8800万
2017年6月30日: -4億1700万
2017年9月30日: 4300万
2017年12月31日 +999.99%: 5億8600万
2018年3月31日 +131.74%: 13億5800万
2018年6月30日: -2億2900万
2018年9月30日: 3億1700万
2018年12月31日: -3億3800万
2019年3月31日: 4億2500万
2019年6月30日: -1億5500万
2019年9月30日: 3億6800万
2019年12月31日 +145.92%: 9億500万
2020年3月31日 -76.46%: 2億1300万
2020年6月30日: -7400万
2020年9月30日 -41.89%: -1億500万
2020年12月31日 -37.14%: -1億4400万
2021年3月31日: 15億8600万
2021年6月30日: -4億7900万
2021年9月30日: -1億2000万
2021年12月31日: 3900万
2022年3月31日 +999.99%: 19億2300万
2022年6月30日: -6億2100万
2022年9月30日: -5億2700万
2022年12月31日: -7400万
2023年3月31日: 15億5800万
2023年6月30日 -42.49%: 8億9600万
2023年9月30日 +72.77%: 15億4800万
2023年12月31日 -3.23%: 14億9800万
2024年3月31日 +205.41%: 45億7500万
2024年6月30日: -4億8100万
2024年9月30日 -1.87%: -4億9000万
2024年12月31日: -2億9800万
2025年3月31日: 17億6100万
2025年6月30日 -97.96%: 3600万
2025年9月30日 +999.99%: 12億2700万
2025年12月31日 +65.93%: 20億3600万
2026年3月31日 +114.88%: 43億7500万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額

2025/06/16 16:31
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これによる当財務諸表に与える影響はありません。
また、事業会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当事業年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前事業年度については遡及適用後の財務諸表となっております。これによる前事業年度の財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/16 16:31
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これによる当連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。これによる前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/16 16:31