建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。但し、平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2015/06/26 9:31

#2 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

場所	用途	種類
堺事業所(大阪府堺市)	情報・通信分野	建物、機械及び装置等

当社グループは、原則として事業の報告セグメントを単位としてグルーピングを行っており、遊休資産については、個別にグルーピングを行っております。
情報・通信分野につきましては、受注高の減少により収益性が悪化していることから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(139百万円)として特別損失に計上しています。その内訳は、建物及び構築物38百万円、機械装置及び運搬具94百万円、その他7百万円であります。

2015/06/26 9:31

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法 但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2015/06/26 9:31