このような経営環境のもと、受注面では、国内で鉄鋼向け加熱炉改造工事や特殊鋼向け省エネ型取鍋予熱装置、バイオマスガス化試験装置などを、海外では中国向けステンレス製造設備やメキシコ向け自動車部品熱処理設備などの成約を得て、受注高は前年同期比101.0%の23,891百万円(エネルギー分野19,604百万円(前年同期比94.5%)、情報・通信分野1,152百万円(同111.3%)、環境保全分野1,944百万円(同139.6%)、その他2,798百万円(同136.7%))となりました。
売上面につきましては、国内では自動車メーカ向け量産型真空浸炭設備や鍛造用加熱炉、産業廃棄物乾燥焼却設備などを、海外では中国向けロールツーロール精密塗工設備やトルコ向け冷延鋼板連続焼鈍設備用バーナなどを納入し、売上高は前年同期比126.9%の19,901百万円(エネルギー分野16,051百万円(前年同期比127.1%)、情報・通信分野1,645百万円(同184.9%)、環境保全分野1,521百万円(同112.5%)、その他2,098百万円(同87.9%))となりました。
利益面につきましては、売上高は増加したものの、新規開発設備の立上げに想定以上のコストが掛かったことに加え、一部の案件で工事要員逼迫により採算が悪化したことなどから、営業損失685百万円(前年同期は営業損失429百万円)(エネルギー分野は340百万円の営業損失(前年同期は91百万円の営業利益)、情報・通信分野は323百万円の営業損失(前年同期は404百万円の営業損失)、環境保全分野は134百万円の営業損失(前年同期は166百万円の営業損失)、その他は44百万円の営業利益(前年同期比166.0%))、経常損失593百万円(前年同期は経常損失311百万円)、親会社株主に帰属する四半期純損失595百万円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失299百万円)となりました。
2016/02/12 9:52