このような経営環境のもと、当社グループは業績確保に向けて積極的な受注活動を展開し、海外では中国向け液晶関連精密塗工装置や東南アジア向けアルミ連続塗装ライン、インド向け加熱炉省エネ化実証事業などを、国内では鉄鋼向け省エネ型取鍋予熱装置や自動車部品熱処理設備などの成約を得て、受注高は前年同期比102.1%の8,103百万円(エネルギー分野5,108百万円(前年同期比88.9%)、情報・通信分野1,967百万円(同266.9%)、環境保全分野248百万円(同37.3%)、その他1,119百万円(同81.3%))となりました。
売上面につきましては、国内鉄鋼向け省エネ型加熱炉や連続亜鉛メッキライン改造工事などを着実に納入し、売上高は前年同期比142.2%の6,234百万円(エネルギー分野5,340百万円(前年同期比153.7%)、情報・通信分野388百万円(同107.6%)、環境保全分野229百万円(同93.9%)、その他772百万円(同105.0%))となりました。
利益面につきましては、売上高の増加に伴い、営業損失242百万円(前年同期は営業損失681百万円)(エネルギー分野は163百万円の営業損失(前年同期は533百万円の営業損失)、情報・通信分野は136百万円の営業損失(前年同期は156百万円の営業損失)、環境保全分野は49百万円の営業損失(前年同期は69百万円の営業損失)、その他は50百万円の営業利益(前年同期比314.6%))、経常損失194百万円(前年同期は経常損失622百万円)、親会社株主に帰属する四半期純損失209百万円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失627百万円)となりました。
2016/08/12 9:19
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