このような経営環境のもと、当社グループは業績確保に向けて積極的な受注活動を展開し、国内及び台湾向け自動車部品熱処理設備やベトナム鉄鋼向け脱硝設備用ダクトバーナ、国内鉄鋼向け連続亜鉛メッキライン改造工事などの成約を得ましたが、大型案件が少なく、受注高は前年同期比62.1%の5,031百万円(エネルギー分野4,186百万円(前年同期比81.9%)、情報・通信分野161百万円(同8.2%)、環境保全分野475百万円(同191.1%)、その他648百万円(同57.9%))に留まりました。
売上面につきましては、タイ向けアルミ連続塗装ラインや国内鉄鋼向け省エネ型加熱炉、国内向け太陽電池製造設備改造や風力発電関連熱処理設備などの工事が進捗したものの、期初受注残高が少なかったこともあり、売上高は前年同期比61.6%の3,841百万円(エネルギー分野3,073百万円(前年同期比57.5%)、情報・通信分野512百万円(同132.0%)、環境保全分野195百万円(同85.0%)、その他397百万円(同51.5%))に留まりました。
利益面につきましては、原価率の改善に努めましたが、減収の影響を払拭できず、営業損失719百万円(前年同期は242百万円の損失)(エネルギー分野は551百万円の営業損失(前年同期は163百万円の営業損失)、情報・通信分野は109百万円の営業損失(前年同期は136百万円の営業損失)、環境保全分野は83百万円の営業損失(前年同期は49百万円の営業損失)、その他は15百万円の営業損失(前年同期は50百万円の営業利益))、経常損失656百万円(前年同期は194百万円の損失)、親会社株主に帰属する四半期純損失490百万円(前年同期は209百万円の損失)となりました。
2017/08/14 9:15
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