このような経営環境のもと、当社グループは業績確保に向けて積極的な受注活動を展開し、国内向けでは、銅ストリップ連続焼鈍ラインや鉄鋼向け加熱炉改造工事、機械部品熱処理設備など、また海外向けでは、中国向けフレキシブルディスプレー関連精密塗工装置やベトナム鉄鋼向け脱硝設備用ダクトバーナ、台湾向け自動車部品熱処理設備などの成約を得て、受注高は前年同期比151.9%の31,175百万円(エネルギー分野24,710百万円(前年同期比170.6%)、情報・通信分野3,050百万円(同91.7%)、環境保全分野2,612百万円(同175.9%)、その他2,732百万円(同112.6%))と大きく増加いたしました。
売上面につきましては、タイ向け連続亜鉛メッキ・塗装兼用ラインや国内向けステンレスストリップ連続焼鈍ライン改造工事、中国向け有機太陽電池関連精密塗工装置や液晶関連精密塗工装置などの工事が進捗しましたものの、期初受注残高や第1四半期の受注高が少なかったことなどから、売上高は前年同期比87.6%の18,115百万円(エネルギー分野14,734百万円(前年同期比84.5%)、情報・通信分野1,932百万円(同138.7%)、環境保全分野1,288百万円(同119.9%)、その他1,552百万円(同74.8%))に留まりました。
利益面につきましては、原価率は改善しましたが、減収の影響を払拭できず、営業損失465百万円(前年同期は361百万円の損失)(エネルギー分野は248百万円の営業損失(前年同期は124百万円の利益)、情報・通信分野は132百万円の営業損失(前年同期は299百万円の損失)、環境保全分野は112百万円の営業損失(前年同期は394百万円の損失)、その他は8百万円の営業利益(前年同期比5.4%))、経常損失359百万円(前年同期は221百万円の損失)、親会社株主に帰属する四半期純損失275百万円(前年同期は280百万円の損失)となりました。
2018/02/13 9:15
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