このような経営環境のもと、当社グループは業績確保に向けて積極的な受注活動を展開した結果、国内鉄鋼向け省エネ型加熱炉や銅ストリップ連続焼鈍ライン、中国向けフレキシブルディスプレー関連精密塗工装置などの大型案件に加え、半導体関連機能材熱処理設備やカーボン熱処理炉などの成約を得て、受注高は前年同期比102.8%の32,039百万円(エネルギー分野27,129百万円(前年同期比109.8%)、情報・通信分野2,250百万円(同73.8%)、環境保全分野1,910百万円(同73.1%)、その他2,332百万円(同85.4%))となりました。
売上面につきましては、中国向けフレキシブルディスプレー関連精密塗工装置などを納入したほか、銅ストリップ連続焼鈍ラインや銅ビレット加熱炉、竹を利用したバイオマス熱電併給設備などの工事が進捗し、売上高は前年同期比129.2%の23,404百万円(エネルギー分野17,296百万円(前年同期比117.4%)、情報・通信分野2,219百万円(同114.9%)、環境保全分野2,910百万円(同226.0%)、その他2,378百万円(同153.2%))となりました。
利益面につきましては、増収効果により、営業利益39百万円(前年同期は465百万円の損失)(エネルギー分野は105百万円の営業利益(前年同期は248百万円の損失)、情報・通信分野は307百万円の営業損失(前年同期は132百万円の損失)、環境保全分野は131百万円の営業利益(前年同期は112百万円の損失)、その他は65百万円の営業利益(前年同期比802.6%))、経常利益204百万円(前年同期は359百万円の損失)、親会社株主に帰属する四半期純利益117百万円(前年同期は275百万円の損失)と改善しました。
2019/02/12 13:12
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