建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2020/06/25 11:17

#2 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

場所	用途	種類
堺事業所(大阪府堺市)	情報・通信分野	建物、機械及び装置等

当社グループは、原則として事業の報告セグメントを単位としてグルーピングを行っており、遊休資産については、個別にグルーピングを行っております。
情報・通信分野につきましては、受注高の減少により収益性が悪化していることから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(123百万円)として特別損失に計上しています。その内訳は、建物及び構築物24百万円、機械装置及び運搬具69百万円、その他29百万円であります。

2020/06/25 11:17

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2020/06/25 11:17