有価証券報告書-第81期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
(表示方法の変更)
(貸借対照表関係)
前事業年度において、「流動資産」の「受取手形」に含めて表示していた「電子記録債権」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替を行っている。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「受取手形」に表示していた2,280百万円は、「受取手形」1,856百万円、「電子記録債権」424百万円として組み替えている。
(損益計算書関係)
前事業年度において、「営業外費用」の「その他」に含めて表示していた「支払手数料」は、金額的重要性が増したため、当事業年度から区分掲記することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替を行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた71百万円は「支払手数料」65百万円、「その他」5百万円として組み替えている。
(貸借対照表関係)
前事業年度において、「流動資産」の「受取手形」に含めて表示していた「電子記録債権」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替を行っている。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「受取手形」に表示していた2,280百万円は、「受取手形」1,856百万円、「電子記録債権」424百万円として組み替えている。
(損益計算書関係)
前事業年度において、「営業外費用」の「その他」に含めて表示していた「支払手数料」は、金額的重要性が増したため、当事業年度から区分掲記することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替を行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた71百万円は「支払手数料」65百万円、「その他」5百万円として組み替えている。