有価証券報告書-第69期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

3 固定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

・建物、構築物	10～50年
・機械及び装置	3～7年
・工具器具・備品	3～10年

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。