販売用不動産
- 【期間】
- 通期
連結
- 2012年12月31日
- 2500万
- 2013年12月31日 ±0%
- 2500万
- 2014年12月31日 -56%
- 1100万
- 2015年12月31日 ±0%
- 1100万
- 2016年12月31日 ±0%
- 1100万
- 2017年12月31日 -45.45%
- 600万
- 2018年12月31日 -33.33%
- 400万
- 2019年12月31日 ±0%
- 400万
- 2020年12月31日 ±0%
- 400万
- 2021年12月31日 ±0%
- 400万
- 2022年12月31日 ±0%
- 400万
- 2023年12月31日 ±0%
- 400万
個別
- 2012年12月31日
- 2500万
- 2013年12月31日 ±0%
- 2500万
- 2014年12月31日 -56%
- 1100万
- 2015年12月31日 ±0%
- 1100万
- 2016年12月31日 ±0%
- 1100万
- 2017年12月31日 -45.45%
- 600万
- 2018年12月31日 -33.33%
- 400万
- 2019年12月31日 ±0%
- 400万
- 2020年12月31日 ±0%
- 400万
- 2021年12月31日 ±0%
- 400万
- 2022年12月31日 ±0%
- 400万
- 2023年12月31日 ±0%
- 400万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。2024/03/27 9:51
(ハ)販売用不動産
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。 - #2 棚卸資産の内訳の注記(連結)
- ※4.未成工事支出金等の内訳は、次のとおりであります。2024/03/27 9:51
前連結会計年度(2022年12月31日) 当連結会計年度(2023年12月31日) 材料貯蔵品 26 33 販売用不動産 4 4 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)によっております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法によっております。
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1)未成工事支出金
個別法による原価法によっております。
(2)材料貯蔵品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。2024/03/27 9:51