建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

3.従業員数の[ ]は臨時従業員数で外書で示しております。
4.土地及び建物のうち、賃貸中の主なもの。

	土地(㎡)	建物(㎡)
本社	2,722	753
京都支店	2,897	571
大阪支店	1,650	37
兵庫支店	1,192	-
計	8,461	1,362

(2) 国内子会社

2015/03/27 9:44

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法によっております。
(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。)
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2)無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)によっております。
(3)長期前払費用
均等償却によっております。2015/03/27 9:44

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※3.固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日)	当連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日)
建物	-百万円	4百万円
構築物	-	5

2015/03/27 9:44

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※4.固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日)	当連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日)
建物	-百万円	2百万円
機械装置	-	0

2015/03/27 9:44

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
定率法によっております。
(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。)
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ロ 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)によっております。
ハ 長期前払費用
均等償却によっております。2015/03/27 9:44