建物(純額)
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年12月31日
- 5億5100万
- 2009年12月31日 -10.89%
- 4億9100万
- 2010年12月31日 -5.3%
- 4億6500万
- 2011年12月31日 -5.59%
- 4億3900万
- 2012年12月31日 +5.01%
- 4億6100万
- 2013年12月31日 -4.77%
- 4億3900万
- 2014年12月31日 -5.47%
- 4億1500万
- 2015年12月31日 -5.78%
- 3億9100万
- 2016年12月31日 -5.37%
- 3億7000万
- 2017年12月31日 -29.73%
- 2億6000万
- 2018年12月31日 -16.92%
- 2億1600万
- 2019年12月31日 -6.48%
- 2億200万
- 2020年12月31日 -6.44%
- 1億8900万
- 2021年12月31日 +98.41%
- 3億7500万
- 2022年12月31日 -5.33%
- 3億5500万
- 2023年12月31日 -5.63%
- 3億3500万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 3.従業員数の[ ]は臨時従業員数で外書で示しております。2024/03/27 9:51
4.土地及び建物のうち、賃貸中の主なもの
(2) 国内子会社土地(㎡) 建物(㎡) 本社 27,907 786 京都支店 3,655 1,586 兵庫支店 34,671 - 計 66,234 2,373 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)によっております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
ニ 長期前払費用
均等償却によっております。2024/03/27 9:51 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定率法によっております。2024/03/27 9:51
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。