金下建設（1897）の建物（純額）の推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年12月31日: 5億5100万
2009年12月31日 -10.89%: 4億9100万
2010年12月31日 -5.3%: 4億6500万
2011年12月31日 -5.59%: 4億3900万
2012年12月31日 +5.01%: 4億6100万
2013年12月31日 -4.77%: 4億3900万
2014年12月31日 -5.47%: 4億1500万
2015年12月31日 -5.78%: 3億9100万
2016年12月31日 -5.37%: 3億7000万
2017年12月31日 -29.73%: 2億6000万
2018年12月31日 -16.92%: 2億1600万
2019年12月31日 -6.48%: 2億200万
2020年12月31日 -6.44%: 1億8900万
2021年12月31日 +98.41%: 3億7500万
2022年12月31日 -5.33%: 3億5500万
2023年12月31日 -5.63%: 3億3500万
2024年12月31日 +38.51%: 4億6400万
2025年12月31日 -5.82%: 4億3700万

有報情報

#1 主要な設備の状況

2.従業員数の[ ]は臨時従業員数で外書で示しております。
3.土地及び建物のうち、賃貸中の主なもの

	土地(㎡)	建物(㎡)
本社	27,907	786
京都支店	3,655	1,586
兵庫支店	34,671	-
計	66,234	2,373

(2) 国内子会社

2026/03/25 10:03

#2 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)によっております。
ハリース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
ニ長期前払費用
均等償却によっております。2026/03/25 10:03

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。

2026/03/25 10:03