構築物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年12月31日
- 2億5700万
- 2009年12月31日 ±0%
- 2億5700万
- 2010年12月31日 ±0%
- 2億5700万
- 2011年12月31日 ±0%
- 2億5700万
- 2012年12月31日 ±0%
- 2億5700万
- 2013年12月31日 +1.17%
- 2億6000万
- 2014年12月31日 -4.23%
- 2億4900万
- 2015年12月31日 ±0%
- 2億4900万
- 2016年12月31日 ±0%
- 2億4900万
- 2017年12月31日 ±0%
- 2億4900万
- 2018年12月31日 -2.01%
- 2億4400万
- 2019年12月31日 +1.64%
- 2億4800万
- 2020年12月31日 +0.81%
- 2億5000万
- 2021年12月31日 +1.6%
- 2億5400万
- 2022年12月31日 ±0%
- 2億5400万
- 2023年12月31日 ±0%
- 2億5400万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)によっております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
ニ 長期前払費用
均等償却によっております。2024/03/27 9:51 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定率法によっております。2024/03/27 9:51
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。