無形固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 8億100万
- 2015年3月31日 +39.33%
- 11億1600万
個別
- 2014年3月31日
- 5億3800万
- 2015年3月31日 +39.41%
- 7億5000万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 3 セグメント利益又は損失(△)は、連結財務諸表の営業損失(△)と調整を行っている。2015/06/25 13:09
4 減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用とその償却額が含まれている。
当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、警備業、不動産業、製造業、廃棄物処理業及び電気事業を含んでいる。
2 セグメント利益、セグメント資産及びその他の項目の調整額は、セグメント間取引消去である。
3 セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っている。
4 減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用とその償却額が含まれている。2015/06/25 13:09 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
定額法
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている。2015/06/25 13:09 - #4 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「その他」に表示していた3,548百万円は、「預け金」1,080百万円、「その他」4,177百万円として組み替えている。2015/06/25 13:09
前事業年度において、区分掲記していた「無形固定資産」の「ソフトウェア」(前事業年度末464百万円)は、重要性が乏しいため、当事業年度より「無形固定資産」として一括表示した。
(損益計算書関係) - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。2015/06/25 13:09
無形固定資産
定額法