ユアテック(1934)の無形固定資産の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 13億4700万
- 2009年3月31日 +35.63%
- 18億2700万
- 2010年3月31日 -0.05%
- 18億2600万
- 2011年3月31日 -20.15%
- 14億5800万
- 2012年3月31日 -17.28%
- 12億600万
- 2013年3月31日 -20.32%
- 9億6100万
- 2014年3月31日 -16.65%
- 8億100万
- 2015年3月31日 +39.33%
- 11億1600万
- 2016年3月31日 +45.07%
- 16億1900万
- 2017年3月31日 -12.85%
- 14億1100万
- 2018年3月31日 -2.48%
- 13億7600万
- 2019年3月31日 +10.76%
- 15億2400万
- 2020年3月31日 -8.07%
- 14億100万
- 2021年3月31日 +36.19%
- 19億800万
- 2022年3月31日 +263.57%
- 69億3700万
- 2023年3月31日 +1.63%
- 70億5000万
- 2024年3月31日 -7.29%
- 65億3600万
- 2025年3月31日 +2.62%
- 67億700万
- 2026年3月31日 -53.57%
- 31億1400万
個別
- 2008年3月31日
- 13億100万
- 2009年3月31日 +8.3%
- 14億900万
- 2010年3月31日 -3.69%
- 13億5700万
- 2011年3月31日 -24.54%
- 10億2400万
- 2012年3月31日 -15.92%
- 8億6100万
- 2013年3月31日 -18.82%
- 6億9900万
- 2014年3月31日 -23.03%
- 5億3800万
- 2015年3月31日 +39.41%
- 7億5000万
- 2016年3月31日 +38.4%
- 10億3800万
- 2017年3月31日 -16.47%
- 8億6700万
- 2018年3月31日 -12.46%
- 7億5900万
- 2019年3月31日 -27.14%
- 5億5300万
- 2020年3月31日 -19.35%
- 4億4600万
- 2021年3月31日 +55.83%
- 6億9500万
- 2022年3月31日 +85.04%
- 12億8600万
- 2023年3月31日 +30.95%
- 16億8400万
- 2024年3月31日 +3.33%
- 17億4000万
- 2025年3月31日 +29.14%
- 22億4700万
- 2026年3月31日 -3.6%
- 21億6600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 3 セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っている。2025/06/25 10:43
4 減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用とその償却額が含まれている。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、リース事業、警備業、不動産
業、製造業、廃棄物処理業及び電気事業を含んでいる。
2 セグメント利益、セグメント資産及びその他の項目の調整額は、セグメント間取引消去である。
3 セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っている。
4 減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用とその償却額が含まれている。2025/06/25 10:43 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
a 未成工事支出金
個別法による原価法
b 材料貯蔵品
総平均法による原価法(連結貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、機械装置のうち太陽光発電事業用設備については定額法、その他については定率法を採用している。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。2025/06/25 10:43 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 建設仮勘定 : 山形支社及び(仮称)山形中央営業所新築工事 608百万円2025/06/25 10:43
無形固定資産: 統合積算システム開発 305百万円
3 長期前払費用については、法人税法の償却対象分のみを記載しているため、保険料等の期間配分に係る - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。2025/06/25 10:43
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。2025/06/25 10:43
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。