利益剰余金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年1月31日
- 3775億6400万
- 2009年1月31日 -12.1%
- 3318億9500万
- 2010年1月31日 -13.3%
- 2877億3800万
- 2011年1月31日 +7.51%
- 3093億6100万
- 2012年1月31日 +5.43%
- 3261億5300万
- 2013年1月31日 +9.71%
- 3578億3000万
- 2014年1月31日 +15.54%
- 4134億4600万
- 2015年1月31日 +12.94%
- 4669億5000万
- 2016年1月31日 +6.67%
- 4980億9400万
- 2017年1月31日 +15.97%
- 5776億6300万
- 2018年1月31日 +8.53%
- 6269億6100万
- 2019年1月31日 +11.8%
- 7009億4900万
- 2020年1月31日 +12.22%
- 7865億9100万
- 2021年1月31日 +6.79%
- 8399億8500万
- 2022年1月31日 +11.92%
- 9401億3500万
- 2023年1月31日 +12.37%
- 1兆564億
- 2024年1月31日 +7.17%
- 1兆1322億
個別
- 2008年1月31日
- 3013億
- 2009年1月31日 -18.39%
- 2458億9500万
- 2010年1月31日 -22.24%
- 1912億300万
- 2011年1月31日 +8.49%
- 2074億3300万
- 2012年1月31日 +3.81%
- 2153億3100万
- 2013年1月31日 +7.55%
- 2315億8800万
- 2014年1月31日 +13.56%
- 2629億8800万
- 2015年1月31日 +11.2%
- 2924億3500万
- 2016年1月31日 +5.37%
- 3081億5100万
- 2017年1月31日 +10.81%
- 3414億7600万
- 2018年1月31日 +0.71%
- 3439億900万
- 2019年1月31日 +7.3%
- 3690億2600万
- 2020年1月31日 +2.95%
- 3798億9700万
- 2021年1月31日 -0.04%
- 3797億5000万
- 2022年1月31日 +10.61%
- 4200億5900万
- 2023年1月31日 +11.55%
- 4685億8600万
- 2024年1月31日 +1.03%
- 4733億9300万
有報情報
- #1 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- (連結の範囲から除いた理由)2024/04/26 9:08
非連結子会社は、いずれも小規模会社であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除外しています。 - #2 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由（連結）
- (持分法を適用しない理由)2024/04/26 9:08
持分法を適用しない非連結子会社及び関連会社は、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため持分法の適用範囲から除外しています。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 負債総額は、借入金の増加等により、前連結会計年度末と比較して16.3%増の1,558,745百万円となりました。2024/04/26 9:08
純資産は、親会社株主に帰属する当期純利益を202,325百万円計上したことによる利益剰余金の増加等により1,794,052百万円と増加(前期比7.6%増)しました。
③ キャッシュ・フロー - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (連結の範囲から除いた理由)2024/04/26 9:08
非連結子会社は、いずれも小規模会社であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除外しています。
2.持分法の適用に関する事項