高砂熱学工業（1969）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -42億400万
2010年9月30日: -19億7900万
2010年12月31日: -15億400万
2011年3月31日: 10億1500万
2011年6月30日: -10億3500万
2011年9月30日: -9億1100万
2011年12月31日 -136.55%: -21億5500万
2012年3月31日: 52億7600万
2012年6月30日: -20億6400万
2012年9月30日: -13億4400万
2012年12月31日: 3300万
2013年3月31日 +999.99%: 75億7100万
2013年6月30日 -98.45%: 1億1700万
2013年9月30日 +999.99%: 22億6300万
2013年12月31日 +100%: 45億2600万
2014年3月31日 +41.89%: 64億2200万
2014年6月30日 -90.17%: 6億3100万
2014年9月30日 +393.66%: 31億1500万
2014年12月31日 +113.64%: 66億5500万
2015年3月31日 +118.21%: 145億2200万
2015年6月30日 -90.93%: 13億1700万
2015年9月30日: -8億100万
2015年12月31日: 17億9400万
2016年3月31日 -96.71%: 5900万
2016年6月30日: -12億7400万
2016年9月30日: 6億3900万
2016年12月31日 +800.78%: 57億5600万
2017年3月31日 +62.25%: 93億3900万
2017年6月30日 -65.01%: 32億6800万
2017年9月30日 +111.26%: 69億400万
2017年12月31日 +84.7%: 127億5200万
2018年3月31日 +12.91%: 143億9800万
2018年6月30日 -88.89%: 15億9900万
2018年9月30日 +212.2%: 49億9200万
2018年12月31日 -25.24%: 37億3200万
2019年3月31日 +171.17%: 101億2000万
2019年6月30日 -92.18%: 7億9100万
2019年9月30日 +508.47%: 48億1300万
2019年12月31日 +101.29%: 96億8800万
2020年3月31日 -20.5%: 77億200万
2020年6月30日: -1億
2020年9月30日: 24億9200万
2020年12月31日 +159.03%: 64億5500万
2021年3月31日 +123.05%: 143億9800万
2021年6月30日: -6200万
2021年9月30日: 23億6300万
2021年12月31日 +115.53%: 50億9300万
2022年3月31日 +116.3%: 110億1600万
2022年6月30日 -91.23%: 9億6600万
2022年9月30日 +295.65%: 38億2200万
2022年12月31日 +135.53%: 90億200万
2023年3月31日 +57.18%: 141億4900万
2023年6月30日 -64.15%: 50億7300万
2023年9月30日 +110.98%: 107億300万
2023年12月31日 +70.69%: 182億6900万
2024年3月31日 +59.9%: 292億1200万
2024年6月30日 -91.35%: 25億2800万
2024年9月30日 +219.11%: 80億6700万
2024年12月31日 +111.01%: 170億2200万
2025年3月31日 +61.88%: 275億5600万
2025年6月30日 -64.05%: 99億600万
2025年9月30日 +145.77%: 243億4600万
2025年12月31日 +56.45%: 380億9000万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額および法人税等及び税効果額

2025/06/17 12:57
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に関する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2025/06/17 12:57
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に関する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結計算書類における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/17 12:57
#4 会計方針に関する事項（連結）: (6)重要な外貨建の資産または負債の本邦通貨への換算基準
外貨建金銭債権債務は、連結決算日の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は損益として処理しております。なお、在外連結子会社の資産・負債および収益・費用は、決算日の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は純資産の部における「その他の包括利益累計額」の「為替換算調整勘定」および「非支配株主持分」に含めて計上しております。
(7)のれんの償却方法および償却期間
2025/06/17 12:57