1975 朝日工業社

1975
2024/04/26
時価
417億円
PER 予
11.29倍
2010年以降
赤字-136.69倍
(2010-2023年)
PBR
1.08倍
2010年以降
0.41-0.89倍
(2010-2023年)
配当 予
3.91%
ROE 予
9.54%
ROA 予
4.61%
資料
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建物

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
52億3000万
2009年3月31日 +9.92%
57億4900万
2010年3月31日 +0.77%
57億9300万
2011年3月31日 -5.85%
54億5400万
2012年3月31日 +0.4%
54億7600万
2013年3月31日 +1.42%
55億5400万
2014年3月31日 +0.23%
55億6700万
2015年3月31日 +0.59%
56億
2016年3月31日 -10.84%
49億9300万
2017年3月31日 -2.54%
48億6600万
2018年3月31日 +45.91%
71億
2019年3月31日 -2.11%
69億5000万
2020年3月31日 +0.35%
69億7400万
2021年3月31日 +0.54%
70億1200万
2022年3月31日 -1.14%
69億3200万
2023年3月31日 -6.53%
64億7900万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
2.セグメント利益の合計額は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。
3.減損損失の内訳は建物91百万円及び電話加入権(無形固定資産)1百万円であります。
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
2023/06/29 15:36
#2 セグメント表の脚注(連結)
2.セグメント利益の合計額は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。
3.減損損失の内訳は建物91百万円及び電話加入権(無形固定資産)1百万円であります。
2023/06/29 15:36
#3 会計方針に関する事項(連結)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
2023/06/29 15:36
#4 固定資産処分損の注記(連結)
※6 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
建物・構築物0百万円1百万円
機械、運搬具及び工具器具備品03
2023/06/29 15:36
#5 有価証券明細表(連結)
【株式】
銘柄株式数(株)貸借対照表計上額(百万円)
㈱ダイフク100,000732
中央日本土地建物グループ㈱27,000567
アサヒグループホールディングス㈱106,000521
2023/06/29 15:36
#6 減損損失に関する注記(連結)
前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)
場所用途種類減損損失
千葉市稲毛区社宅建物91百万円
東京都他遊休資産電話加入権1百万円
当社グループは管理会計上の区分に基づきグルーピングを行い、遊休資産等については個別資産ごとにグルーピングを行っております。
上記資産のうち、建物は当連結会計年度中に譲渡契約を締結したため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額91百万円を減損損失として特別損失に計上しております。なお、回収可能価額は正味売却価額で測定し、正味売却価額は譲渡価額を基に算定しております。
2023/06/29 15:36
#7 設備の新設、除却等の計画(連結)
要な設備の新設等
当社は、新研究所建設を計画しており、茨城県つくば市に土地(1,226百万円)を取得しておりますが、建物概要その他の詳細につきましては、未定であります。
2023/06/29 15:36
#8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
2023/06/29 15:36