建物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 52億3000万
- 2009年3月31日 +9.92%
- 57億4900万
- 2010年3月31日 +0.77%
- 57億9300万
- 2011年3月31日 -5.85%
- 54億5400万
- 2012年3月31日 +0.4%
- 54億7600万
- 2013年3月31日 +1.42%
- 55億5400万
- 2014年3月31日 +0.23%
- 55億6700万
- 2015年3月31日 +0.59%
- 56億
- 2016年3月31日 -10.84%
- 49億9300万
- 2017年3月31日 -2.54%
- 48億6600万
- 2018年3月31日 +45.91%
- 71億
- 2019年3月31日 -2.11%
- 69億5000万
- 2020年3月31日 +0.35%
- 69億7400万
- 2021年3月31日 +0.54%
- 70億1200万
- 2022年3月31日 -1.14%
- 69億3200万
- 2023年3月31日 -6.53%
- 64億7900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2.セグメント利益の合計額は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。2023/06/29 15:36
3.減損損失の内訳は建物91百万円及び電話加入権(無形固定資産)1百万円であります。
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 2.セグメント利益の合計額は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。2023/06/29 15:36
3.減損損失の内訳は建物91百万円及び電話加入権(無形固定資産)1百万円であります。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 定率法2023/06/29 15:36
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。 - #4 固定資産処分損の注記(連結)
- ※6 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。2023/06/29 15:36
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物・構築物 0百万円 1百万円 機械、運搬具及び工具器具備品 0 3 - #5 有価証券明細表(連結)
- 【株式】2023/06/29 15:36
銘柄 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) ㈱ダイフク 100,000 732 中央日本土地建物グループ㈱ 27,000 567 アサヒグループホールディングス㈱ 106,000 521 - #6 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)2023/06/29 15:36
当社グループは管理会計上の区分に基づきグルーピングを行い、遊休資産等については個別資産ごとにグルーピングを行っております。場所 用途 種類 減損損失 千葉市稲毛区 社宅 建物 91百万円 東京都他 遊休資産 電話加入権 1百万円
上記資産のうち、建物は当連結会計年度中に譲渡契約を締結したため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額91百万円を減損損失として特別損失に計上しております。なお、回収可能価額は正味売却価額で測定し、正味売却価額は譲渡価額を基に算定しております。 - #7 設備の新設、除却等の計画(連結)
- 要な設備の新設等2023/06/29 15:36
当社は、新研究所建設を計画しており、茨城県つくば市に土地(1,226百万円)を取得しておりますが、建物概要その他の詳細につきましては、未定であります。
- #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法2023/06/29 15:36
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。