1975 朝日工業社

1975
2024/04/26
時価
417億円
PER 予
11.29倍
2010年以降
赤字-136.69倍
(2010-2023年)
PBR
1.08倍
2010年以降
0.41-0.89倍
(2010-2023年)
配当 予
3.91%
ROE 予
9.54%
ROA 予
4.61%
資料
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CSV,JSON

無形固定資産

【期間】

連結

2008年3月31日
3億5100万
2009年3月31日 +11.68%
3億9200万
2010年3月31日 -2.04%
3億8400万
2011年3月31日 +0.26%
3億8500万
2012年3月31日 -12.73%
3億3600万
2013年3月31日 -17.86%
2億7600万
2014年3月31日 -3.26%
2億6700万
2015年3月31日 -18.35%
2億1800万
2016年3月31日 +23.39%
2億6900万
2017年3月31日 +81.78%
4億8900万
2018年3月31日 +74.85%
8億5500万
2019年3月31日 +24.8%
10億6700万
2020年3月31日 +10.59%
11億8000万
2021年3月31日 +4.66%
12億3500万
2022年3月31日 -16.52%
10億3100万
2023年3月31日 -23.28%
7億9100万

個別

2008年3月31日
3億5100万
2009年3月31日 +11.68%
3億9200万
2010年3月31日 -2.3%
3億8300万
2011年3月31日 +0.52%
3億8500万
2012年3月31日 -12.73%
3億3600万
2013年3月31日 -17.86%
2億7600万
2014年3月31日 -3.26%
2億6700万
2015年3月31日 -19.1%
2億1600万
2016年3月31日 +24.07%
2億6800万
2017年3月31日 +82.09%
4億8800万
2018年3月31日 +75.2%
8億5500万
2019年3月31日 +24.33%
10億6300万
2020年3月31日 +10.72%
11億7700万
2021年3月31日 +4.84%
12億3400万
2022年3月31日 -16.45%
10億3100万
2023年3月31日 -23.47%
7億8900万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
2.セグメント利益の合計額は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。
3.減損損失の内訳は建物91百万円及び電話加入権(無形固定資産)1百万円であります。
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
2023/06/29 15:36
#2 セグメント表の脚注(連結)
整額は以下のとおりであります。
セグメント資産の調整額の主なものは提出会社での余資運用資金(現金預金)及び長期投資資金(投資有価証券)等であります。
2.セグメント利益の合計額は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。
3.減損損失の内訳は土地12百万円及び電話加入権(無形固定資産)2百万円であります。2023/06/29 15:36
#3 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
材料貯蔵品:移動平均法による原価法(連結貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
未成工事支出金:個別法による原価法
製品・仕掛品:個別法による原価法(連結貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2023/06/29 15:36
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(投資活動によるキャッシュ・フロー)
当連結会計年度における投資活動による資金の減少は481百万円(前連結会計年度比571百万円の減少)となりました。これは、主に有形・無形固定資産の取得による支出1,351百万円及び投資有価証券の売却による収入690百万円によるものです。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
2023/06/29 15:36
#5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
その他有価証券
① 市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
② 市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1)材料貯蔵品:移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2023/06/29 15:36