無形固定資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 3億5100万
- 2009年3月31日 +11.68%
- 3億9200万
- 2010年3月31日 -2.04%
- 3億8400万
- 2011年3月31日 +0.26%
- 3億8500万
- 2012年3月31日 -12.73%
- 3億3600万
- 2013年3月31日 -17.86%
- 2億7600万
- 2014年3月31日 -3.26%
- 2億6700万
- 2015年3月31日 -18.35%
- 2億1800万
- 2016年3月31日 +23.39%
- 2億6900万
- 2017年3月31日 +81.78%
- 4億8900万
- 2018年3月31日 +74.85%
- 8億5500万
- 2019年3月31日 +24.8%
- 10億6700万
- 2020年3月31日 +10.59%
- 11億8000万
- 2021年3月31日 +4.66%
- 12億3500万
- 2022年3月31日 -16.52%
- 10億3100万
- 2023年3月31日 -23.28%
- 7億9100万
個別
- 2008年3月31日
- 3億5100万
- 2009年3月31日 +11.68%
- 3億9200万
- 2010年3月31日 -2.3%
- 3億8300万
- 2011年3月31日 +0.52%
- 3億8500万
- 2012年3月31日 -12.73%
- 3億3600万
- 2013年3月31日 -17.86%
- 2億7600万
- 2014年3月31日 -3.26%
- 2億6700万
- 2015年3月31日 -19.1%
- 2億1600万
- 2016年3月31日 +24.07%
- 2億6800万
- 2017年3月31日 +82.09%
- 4億8800万
- 2018年3月31日 +75.2%
- 8億5500万
- 2019年3月31日 +24.33%
- 10億6300万
- 2020年3月31日 +10.72%
- 11億7700万
- 2021年3月31日 +4.84%
- 12億3400万
- 2022年3月31日 -16.45%
- 10億3100万
- 2023年3月31日 -23.47%
- 7億8900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2.セグメント利益の合計額は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。2023/06/29 15:36
3.減損損失の内訳は建物91百万円及び電話加入権(無形固定資産)1百万円であります。
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は以下のとおりであります。
セグメント資産の調整額の主なものは提出会社での余資運用資金(現金預金)及び長期投資資金(投資有価証券)等であります。
2.セグメント利益の合計額は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。
3.減損損失の内訳は土地12百万円及び電話加入権(無形固定資産)2百万円であります。2023/06/29 15:36 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
材料貯蔵品:移動平均法による原価法(連結貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
未成工事支出金:個別法による原価法
製品・仕掛品:個別法による原価法(連結貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2023/06/29 15:36 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2023/06/29 15:36
当連結会計年度における投資活動による資金の減少は481百万円(前連結会計年度比571百万円の減少)となりました。これは、主に有形・無形固定資産の取得による支出1,351百万円及び投資有価証券の売却による収入690百万円によるものです。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
① 市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
② 市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1)材料貯蔵品:移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2023/06/29 15:36