建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法によっております。)
なお主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～50年
機械装置 3～10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
また、販売用ソフトウエアについては当該販売用ソフトウエアの販売可能期間(主に3～5年)で均等償却を行っております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4) 長期前払費用
定額法を採用しております。2016/06/29 13:27

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	32百万円	-百万円
機械装置及び運搬具	-	0

2016/06/29 13:27

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	0百万円	1百万円
機械装置及び運搬具	0	-

2016/06/29 13:27

#4 設備投資等の概要

(情報ネットワークソリューションサービス)
グループ内のインフラ整備を目的に、パソコンやサーバ等のリース資産(有形)を1億64百万円、無形固定資産(リース含む)を1億13百万円取得しております。そのほか、工具器具及び備品の取得11百万円、建物及び構築物の取得17百万円等を行いました。この結果、当セグメントにおける設備投資額は3億12百万円となりました。
(電子デバイス)

2016/06/29 13:27

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
提出会社及び連結子会社は定率法を採用しております。
(ただし、提出会社及び連結子会社は、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 3～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
提出会社及び連結子会社は定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
また、販売用ソフトウエアについては当該販売用ソフトウエアの販売可能期間(主に3～5年)で均等償却を行っております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④ 長期前払費用
提出会社及び連結子会社は定額法を採用しております。2016/06/29 13:27