	前連結会計年度(2018年3月31日)	当連結会計年度(2019年3月31日)
商品及び製品	2,588百万円	2,872百万円
仕掛品	2,939	3,121
原材料及び貯蔵品	1,280	2,094

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#2 たな卸資産及び受注損失引当金の表示に関する注記

※2 システムソリューションの請負等に係る受注案件のうち、損失が見込まれる受注案件に係るたな卸資産と受注損失引当金は相殺せずに両建てで表示しております。損失発生が見込まれる受注案件に係るたな卸資産のうち、受注損失引当金に対応する額は次のとおりであります。

	前連結会計年度(2018年3月31日)	当連結会計年度(2019年3月31日)
仕掛品	52百万円	171百万円

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#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

ⅱ)たな卸資産
当社グループは、仕掛品については個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を、商品及び製品・原材料及び貯蔵品については先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しており、仕損品について見積り額にて受注損失引当金を計上しております。
ⅲ)投資の減損

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#4 資産の評価基準及び評価方法

3.たな卸資産の評価基準及び評価方法
仕掛品―個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
商品及び製品、機器及び材料―先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)

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#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

③ たな卸資産
a 仕掛品
個別法による原価法

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