- 8157
- 2026/09/10
- 時価
- 783億円
- PER 予
- 13.08倍
- 2010年以降
- 赤字-44.16倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.61倍
- 2010年以降
- 0.24-1.58倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.6%
- ROE 予
- 12.28%
- ROA 予
- 7.11%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
賞与引当金
連結
- 2021年3月31日
- 24億1500万
- 2022年3月31日 -4.64%
- 23億300万
個別
- 2021年3月31日
- 16億3900万
- 2022年3月31日 -18.06%
- 13億4300万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち、主要な費目及び金額は次のとおりであります。2022/06/28 15:20
前連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 当連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 役員報酬及び従業員給料手当 9,318 百万円 9,298 百万円 賞与引当金繰入額 1,242 1,308 退職給付費用 814 942 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法2022/06/28 15:20 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2022/06/28 15:20
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 144 7 35 115 賞与引当金 1,639 1,343 1,639 1,343 その他の引当金 548 153 120 581 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (2021年3月31日)2022/06/28 15:20
当事業年度
(2022年3月31日)1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳 繰延税金資産 賞与引当金損金算入限度超過額 501 百万円 未払費用否認額 83 繰延税金資産 賞与引当金損金算入限度超過額 411 百万円 未払費用否認額 68 2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳 2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳 - #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (2021年3月31日)2022/06/28 15:20
当連結会計年度
(2022年3月31日)1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳 繰延税金資産 賞与引当金損金算入限度超過額 743 百万円 未払事業税等否認額 67 繰延税金資産 賞与引当金損金算入限度超過額 710 百万円 未払事業税等否認額 130 2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳 2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの 時価法(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動
平均法により算定)
市場価格のない株式等 移動平均法による原価法
2.デリバティブ等の評価基準及び評価方法
時価法
3.棚卸資産の評価基準及び評価方法
仕掛品―個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
商品及び製品、機器及び材料―先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
4.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。)
なお主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3~50年
機械装置 3~10年2022/06/28 15:20