竹中工務店のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年12月31日
- 1378億5400万
- 2008年12月31日 -64.09%
- 494億9700万
- 2009年12月31日 +10.51%
- 547億
- 2010年12月31日 -4.73%
- 521億1200万
- 2011年12月31日 -30.16%
- 363億9300万
- 2012年12月31日 +95.22%
- 710億4700万
- 2013年12月31日 +98.13%
- 1407億6600万
- 2014年12月31日 +5.55%
- 1485億8000万
- 2015年12月31日 +11.75%
- 1660億3300万
- 2016年12月31日 -5.82%
- 1563億6700万
- 2017年12月31日 +13.04%
- 1767億5500万
- 2018年12月31日 -17.23%
- 1463億600万
- 2019年12月31日 +20.53%
- 1763億4400万
- 2020年12月31日 -15.12%
- 1496億8500万
- 2021年12月31日 +14.37%
- 1711億9600万
- 2022年12月31日 +2.7%
- 1758億1300万
- 2023年12月31日 +32.25%
- 2325億900万
- 2024年12月31日 +16.08%
- 2698億9200万
- 2025年12月31日 +29%
- 3481億5200万
個別
- 2007年12月31日
- 1369億9100万
- 2008年12月31日 -63.9%
- 494億5400万
- 2009年12月31日 +10.39%
- 545億9100万
- 2010年12月31日 -4.67%
- 520億4100万
- 2011年12月31日 -29.53%
- 366億7400万
- 2012年12月31日 +92.12%
- 704億5800万
- 2013年12月31日 +96.39%
- 1383億7300万
- 2014年12月31日 +5.4%
- 1458億5000万
- 2015年12月31日 +11.44%
- 1625億3000万
- 2016年12月31日 -5.82%
- 1530億6500万
- 2017年12月31日 +12.77%
- 1726億800万
- 2018年12月31日 -17.67%
- 1421億1400万
- 2019年12月31日 +21.03%
- 1720億
- 2020年12月31日 -14.41%
- 1472億800万
- 2021年12月31日 +14.58%
- 1686億7300万
- 2022年12月31日 +2.68%
- 1731億9900万
- 2023年12月31日 +32.23%
- 2290億2100万
- 2024年12月31日 +15.97%
- 2656億100万
- 2025年12月31日 +28.35%
- 3408億8900万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/03/26 13:20
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 64,995 百万円 130,322 百万円 法人税等及び税効果額 △16,386 △40,475 その他有価証券評価差額金 37,297 78,197 繰延ヘッジ損益 - #2 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/26 13:20
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2024年12月31日) 当事業年度(2025年12月31日) 前払年金費用 △5,914 △8,457 その他有価証券評価差額金 △115,625 △154,690 固定資産圧縮積立金 △8,021 △8,116
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/26 13:20
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 退職給付に係る資産 △6,182 △8,916 その他有価証券評価差額金 △117,123 △157,593 固定資産圧縮積立金 △8,235 △8,329
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
