訂正有価証券報告書-第67期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
(表示方法の変更)
(貸借対照表関係)
前事業年度において、「流動資産」の「受取手形」に含めて表示しておりました「電子記録債権」は、金額の重要性が増したため、当事業年度より区分掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「受取手形」に表示していた916百万円は、「受取手形」823百万円、「電子記録債権」93百万円として組替えております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、区分掲記しておりました「営業外収益」の「仕入割引」及び「貸倒引当金戻入額」は、金額の重要性が乏しくなったため「雑収入」に含めて表示しております。また、「土地賃貸料」と「雑収入」に含めておりました「受取家賃」をより明瞭に表示するために「受取賃貸料」として合算して表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「仕入割引」6百万円、「土地賃貸料」17百万円、「貸倒引当金戻入額」8百万円、「雑収入」13百万円は、「受取賃貸料」22百万円、「雑収入」23百万円として組替えております。
(貸借対照表関係)
前事業年度において、「流動資産」の「受取手形」に含めて表示しておりました「電子記録債権」は、金額の重要性が増したため、当事業年度より区分掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「受取手形」に表示していた916百万円は、「受取手形」823百万円、「電子記録債権」93百万円として組替えております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、区分掲記しておりました「営業外収益」の「仕入割引」及び「貸倒引当金戻入額」は、金額の重要性が乏しくなったため「雑収入」に含めて表示しております。また、「土地賃貸料」と「雑収入」に含めておりました「受取家賃」をより明瞭に表示するために「受取賃貸料」として合算して表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「仕入割引」6百万円、「土地賃貸料」17百万円、「貸倒引当金戻入額」8百万円、「雑収入」13百万円は、「受取賃貸料」22百万円、「雑収入」23百万円として組替えております。