神田通信機（1992）の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2015年6月30日: 869万
2015年9月30日 -0.61%: 864万
2015年12月31日 -0.62%: 859万
2016年3月31日 -0.63%: 853万
2016年6月30日 -0.62%: 848万
2016年9月30日 -0.64%: 843万
2016年12月31日 -0.64%: 837万
2017年3月31日 -0.43%: 834万
2017年6月30日 ±0%: 834万
2017年9月30日 ±0%: 834万
2017年12月31日 ±0%: 834万
2018年3月31日 ±0%: 834万
2018年6月30日 ±0%: 834万
2018年9月30日 ±0%: 834万
2018年12月31日 ±0%: 834万
2019年3月31日 +29.98%: 1084万
2019年6月30日 +327.49%: 4634万
2019年9月30日 +34.76%: 6245万
2019年12月31日 -4.33%: 5974万
2020年3月31日 -4.61%: 5699万
2020年6月30日 -4.75%: 5428万
2020年9月30日 -4.98%: 5158万
2020年12月31日 -5.24%: 4887万
2021年3月31日 -5.54%: 4616万
2021年6月30日 -5.86%: 4346万
2021年9月30日 -6.23%: 4075万
2021年12月31日 -6.64%: 3805万
2022年3月31日 +24.58%: 4740万
2022年6月30日 -7%: 4408万
2022年9月30日 -2.86%: 4282万
2022年12月31日 -8.15%: 3933万
2023年3月31日 -8.87%: 3584万
2023年6月30日 -9.74%: 3235万
2023年9月30日 -6.47%: 3026万
2023年12月31日 +16.33%: 3520万
2024年3月31日 +3.2%: 3633万
2024年6月30日 -12.89%: 3164万
2024年9月30日 -14.65%: 2701万
2024年12月31日 +0.06%: 2702万
2025年3月31日 +20.65%: 3261万
2025年6月30日 +22.64%: 3999万
2025年9月30日 +8.5%: 4339万
2025年12月31日 +0.44%: 4358万
2026年3月31日 +12.3%: 4894万

個別

2008年3月31日: 1003万
2009年3月31日 -2.48%: 978万
2010年3月31日 -2.54%: 953万
2010年12月31日 -1.97%: 934万
2011年3月31日 -0.61%: 929万
2011年6月30日 -0.61%: 923万
2011年9月30日 -0.62%: 917万
2011年12月31日 -0.63%: 911万
2012年3月31日 -0.63%: 906万
2012年6月30日 -0.63%: 900万
2012年9月30日 -0.63%: 894万
2012年12月31日 -0.6%: 889万
2013年3月31日 -0.61%: 883万
2013年6月30日 -0.6%: 878万
2013年9月30日 -0.61%: 873万
2013年12月31日 -0.62%: 867万
2014年3月31日 -0.61%: 862万
2014年6月30日 -0.63%: 857万
2014年9月30日 -0.63%: 851万
2014年12月31日 -0.62%: 846万
2015年3月31日 -0.64%: 841万
2016年3月31日 -2.56%: 819万
2017年3月31日 -2.4%: 799万
2018年3月31日 ±0%: 799万
2019年3月31日 +31.26%: 1049万
2020年3月31日 +439.62%: 5664万
2021年3月31日 -19.1%: 4582万
2022年3月31日 +2.7%: 4706万
2023年3月31日 -24.56%: 3550万
2024年3月31日 +1.36%: 3599万
2025年3月31日 -10.34%: 3226万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 棚卸資産
a 未成工事支出金
個別法による原価法
b 仕掛品
個別法による原価法
c 材料貯蔵品
移動平均法による原価法
(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。2025/06/26 13:19
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定率法を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2025/06/26 13:19
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2025/06/26 13:19