神田通信機（1992）の無形固定資産の推移 - 通期
連結
- 2016年3月31日
- 853万
- 2017年3月31日 -2.31%
- 834万
- 2018年3月31日 ±0%
- 834万
- 2019年3月31日 +29.98%
- 1084万
- 2020年3月31日 +425.75%
- 5699万
- 2021年3月31日 -18.99%
- 4616万
- 2022年3月31日 +2.68%
- 4740万
- 2023年3月31日 -24.38%
- 3584万
- 2024年3月31日 +1.35%
- 3633万
- 2025年3月31日 -10.24%
- 3261万
- 2026年3月31日 +50.1%
- 4894万
個別
- 2008年3月31日
- 1003万
- 2009年3月31日 -2.48%
- 978万
- 2010年3月31日 -2.54%
- 953万
- 2011年3月31日 -2.57%
- 929万
- 2012年3月31日 -2.47%
- 906万
- 2013年3月31日 -2.45%
- 883万
- 2014年3月31日 -2.42%
- 862万
- 2015年3月31日 -2.49%
- 841万
- 2016年3月31日 -2.56%
- 819万
- 2017年3月31日 -2.4%
- 799万
- 2018年3月31日 ±0%
- 799万
- 2019年3月31日 +31.26%
- 1049万
- 2020年3月31日 +439.62%
- 5664万
- 2021年3月31日 -19.1%
- 4582万
- 2022年3月31日 +2.7%
- 4706万
- 2023年3月31日 -24.56%
- 3550万
- 2024年3月31日 +1.36%
- 3599万
- 2025年3月31日 -10.34%
- 3226万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
a 未成工事支出金
個別法による原価法
b 仕掛品
個別法による原価法
c 材料貯蔵品
移動平均法による原価法
(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。2025/06/26 13:19 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 定率法を採用しております。2025/06/26 13:19
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2025/06/26 13:19
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
