日本リーテック（1938）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 6270万
2010年9月30日 +999.99%: 6億9517万
2010年12月31日 +137.39%: 16億5025万
2011年3月31日 +87.1%: 30億8770万
2011年6月30日 -95.03%: 1億5339万
2011年9月30日 +951.18%: 16億1246万
2011年12月31日 +43.7%: 23億1711万
2012年3月31日 +56.54%: 36億2720万
2012年6月30日 -91.61%: 3億421万
2012年9月30日 +368.13%: 14億2414万
2012年12月31日 +94.64%: 27億7201万
2013年3月31日 +102.24%: 56億617万
2013年6月30日 -89.07%: 6億1275万
2013年9月30日 +187.99%: 17億6470万
2013年12月31日 +78.29%: 31億4627万
2014年3月31日 +39.06%: 43億7525万
2014年6月30日 -86.52%: 5億8984万
2014年9月30日 +71.24%: 10億1007万
2014年12月31日 +74.71%: 17億6467万
2015年3月31日 +114.31%: 37億8193万
2015年6月30日 -89.25%: 4億653万
2015年9月30日 +42.18%: 5億7799万
2015年12月31日 +259.99%: 20億8074万
2016年3月31日 +42.72%: 29億6958万
2016年6月30日: -3億7899万
2016年9月30日: 5億2030万
2016年12月31日 +246.95%: 18億522万
2017年3月31日 +103.95%: 36億8181万
2017年6月30日 -88.08%: 4億3883万
2017年9月30日 +168.91%: 11億8007万
2017年12月31日 +87.73%: 22億1537万
2018年3月31日 +86.11%: 41億2293万
2018年6月30日 -92.91%: 2億9244万
2018年9月30日 +205.36%: 8億9300万
2018年12月31日 +72.75%: 15億4264万
2019年3月31日 +113.39%: 32億9191万
2019年6月30日 -98.96%: 3420万
2019年9月30日 +999.99%: 7億7158万
2019年12月31日 +121.6%: 17億981万
2020年3月31日 +85.61%: 31億7361万
2020年6月30日 -90.21%: 3億1073万
2020年9月30日 +194.74%: 9億1586万
2020年12月31日 +73.97%: 15億9330万
2021年3月31日 +115.3%: 34億3041万
2021年6月30日: -6億4016万
2021年9月30日: -3億3903万
2021年12月31日: -2億272万
2022年3月31日: 17億9568万
2022年6月30日: -7億4578万
2022年9月30日: -6億1087万
2022年12月31日: -4億4756万
2023年3月31日: 21億3380万
2023年6月30日: -1億5427万
2023年9月30日: 6億6740万
2023年12月31日 +72.72%: 11億5276万
2024年3月31日 +239.75%: 39億1656万
2024年6月30日: -3億995万
2024年9月30日: 4億2778万
2024年12月31日 +239.15%: 14億5083万
2025年3月31日 +232.18%: 48億1939万
2025年9月30日 -63.19%: 17億7381万
2025年12月31日 +107.73%: 36億8478万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 15:36
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用している。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に関する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っている。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はない。
2025/06/25 15:36
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用している。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いおよび「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っている。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はない。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用している。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっている。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はない。
2025/06/25 15:36