日本リーテック(1938)の仕掛品の推移 - 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 1550万
- 2010年3月31日 -41.73%
- 903万
- 2010年12月31日 +17.5%
- 1061万
- 2011年3月31日 -7.18%
- 985万
- 2011年6月30日 +7.33%
- 1057万
- 2011年9月30日 -13.87%
- 910万
- 2011年12月31日 +45.92%
- 1329万
- 2012年3月31日 -53.68%
- 615万
- 2012年6月30日 +3.78%
- 639万
- 2012年9月30日 -17.1%
- 529万
- 2012年12月31日 +42.53%
- 755万
- 2013年3月31日 -16.62%
- 629万
- 2013年6月30日 -36.62%
- 399万
- 2013年9月30日 +71.75%
- 685万
- 2013年12月31日 +266.29%
- 2510万
- 2014年3月31日 -62.64%
- 937万
- 2014年6月30日 +118.3%
- 2047万
- 2014年9月30日 +21.48%
- 2487万
- 2014年12月31日 +6.16%
- 2640万
- 2015年3月31日 -31.45%
- 1810万
- 2015年6月30日 +32.93%
- 2406万
- 2015年9月30日 +47.89%
- 3558万
- 2015年12月31日 -38.56%
- 2186万
- 2016年3月31日 -67.13%
- 718万
- 2016年6月30日 +6%
- 761万
- 2016年9月30日 -6.1%
- 715万
- 2016年12月31日 -1.93%
- 701万
- 2017年3月31日 -28.71%
- 500万
- 2017年6月30日 +7.02%
- 535万
- 2017年9月30日 -8.58%
- 489万
- 2017年12月31日 +2.56%
- 501万
- 2018年3月31日 -15.15%
- 425万
- 2018年6月30日 +1.39%
- 431万
- 2018年9月30日 +10.54%
- 477万
- 2018年12月31日 -13.73%
- 411万
- 2019年3月31日 -0.9%
- 407万
- 2019年6月30日 +6.64%
- 435万
- 2019年9月30日 +3.26%
- 449万
- 2019年12月31日 +146.44%
- 1107万
- 2020年3月31日 -17.72%
- 910万
- 2020年6月30日 +10.25%
- 1004万
- 2020年9月30日 +20.96%
- 1214万
- 2020年12月31日 -7.7%
- 1121万
- 2021年3月31日 -18.43%
- 914万
- 2021年6月30日 +4.97%
- 960万
- 2021年9月30日 -7.98%
- 883万
- 2021年12月31日 +39.76%
- 1234万
- 2022年3月31日 -37.41%
- 772万
- 2022年6月30日 +11.92%
- 864万
- 2022年9月30日 -4.51%
- 825万
- 2022年12月31日 +45.67%
- 1203万
- 2023年3月31日 -40.5%
- 715万
- 2023年6月30日 +2.99%
- 737万
- 2023年9月30日 +3.89%
- 765万
- 2023年12月31日 +2.02%
- 781万
- 2024年3月31日 -13.03%
- 679万
- 2024年6月30日 -8.86%
- 619万
- 2024年9月30日 -5.26%
- 586万
- 2024年12月31日 +14.5%
- 671万
- 2025年3月31日 -15.17%
- 570万
- 2025年9月30日 +6.72%
- 608万
- 2025年12月31日 -9.26%
- 552万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な資産の評価基準及び評価方法
有価証券
満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
棚卸資産
未成工事支出金
個別法による原価法
商品及び製品、仕掛品、材料貯蔵品
移動平均法による原価法(連結貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2025/06/25 15:36 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 個別法による原価法2025/06/25 15:36
商品及び製品、仕掛品、材料貯蔵品
移動平均法による原価法(連結貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)