- 1980
- 2026/10/05
- 時価
- 4164億円
- PER 予
- 14.32倍
- 2010年以降
- 4.69-42.85倍
(2010-2026年) - PBR
- 3倍
- 2010年以降
- 0.38-3.65倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.81%
- ROE 予
- 20.95%
- ROA 予
- 12.54%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2021年3月31日
- 352億9400万
- 2022年3月31日 -2.95%
- 342億5300万
個別
- 2021年3月31日
- 339億6000万
- 2022年3月31日 -0.1%
- 339億2700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2022/06/29 13:41
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2022/06/29 13:41
① 有形固定資産
当社及び国内連結子会社は、建物並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法、その他については定率法を採用しております。 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
2022/06/29 13:41前連結会計年度
(自 2020年4月1日
至 2021年3月31日)当連結会計年度
(自 2021年4月1日
至 2022年3月31日)建物及び構築物 38百万円 137百万円 機械及び装置 - 0 工具、器具及び備品 0 0 ソフトウエア - 1 投資その他の資産 - 3 計 38 142 - #4 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の90%を超えるため、記載を省略しております。2022/06/29 13:41 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2022/06/29 13:41
- #6 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2022/06/29 13:41
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2021年3月31日) 当事業年度(2022年3月31日) 退職給付信託設定益 △1,053 △951 固定資産圧縮積立金 △20 △18 その他 △6 △3
- #7 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2022/06/29 13:41
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2021年3月31日) 当連結会計年度(2022年3月31日) 退職給付に係る資産 △180 △302 固定資産圧縮積立金 △20 △18 その他 △6 △3
- #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (資産)2022/06/29 13:41
当連結会計年度末における流動資産は、前連結会計年度末比7,930百万円増(8.2%)の104,846百万円となりました。主な要因は、受取手形・完成工事未収入金等の増加15,740百万円(29.6%)及び電子記録債権の増加4,952百万円(49.3%)が、現金及び預金の減少15,710百万円(△49.4%)を上回ったことによるものです。固定資産は、前連結会計年度末比1,041百万円減(△2.9%)の34,253百万円となりました。主な要因は、投資有価証券の減少2,161百万円(△12.0%)が、建物及び構築物の増加841百万円(24.5%)を上回ったことによるものです。
この結果、総資産は前連結会計年度末比6,889百万円増(5.2%)の139,099百万円となりました。 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 個別法に基づく原価法を採用しております。2022/06/29 13:41
3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産