- 1933
- 2018/09/25
- 時価
- 89億円
- PER 予
- 11.53倍
- 2010年以降
- 3.87-14.77倍
(2010-2018年) - PBR
- 0.69倍
- 2010年以降
- 0.28-0.63倍
(2010-2018年) - 配当
- 1.9%
- ROE 予
- 6.01%
- ROA 予
- 3.29%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2013年3月31日
- 73億7500万
- 2014年3月31日 +23.89%
- 91億3700万
個別
- 2013年3月31日
- 59億5300万
- 2014年3月31日 +25.06%
- 74億4500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注) 減価償却費の調整額、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、全社資産に係るものであります。2014/06/25 10:09
【関連情報】 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
①建物(建物附属設備を除く)
定額法
②その他
定率法
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/06/25 10:09 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。
2014/06/25 10:09前連結会計年度
(自 平成24年4月1日
至 平成25年3月31日)当連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)土地 123百万円 179百万円 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。
2014/06/25 10:09前連結会計年度
(自 平成24年4月1日
至 平成25年3月31日)当連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)建物・構築物 -百万円 11百万円 - #5 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- (注) 減価償却費の調整額、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、全社資産に係るものであります。2014/06/25 10:09
- #6 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※1 有形固定資産の減価償却累計額2014/06/25 10:09
- #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2014/06/25 10:09
- #8 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2014/06/25 10:09
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の主な項目別の内訳前事業年度(平成25年3月31日) 当事業年度(平成26年3月31日) 繰延税金負債 固定資産圧縮積立金 △50 △103 その他有価証券評価差額金 △113 △141
- #9 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2014/06/25 10:09
(注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 繰延税金負債 固定資産圧縮積立金 △50 △103 その他有価証券評価差額金 △119 △143
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 流動資産-繰延税金資産 236百万円 172百万円 固定資産-繰延税金資産 315 367 - #10 経営上の重要な契約等
- 5【経営上の重要な契約等】2014/06/25 10:09
当社は、平成25年7月16日開催の取締役会において、以下のとおり固定資産の取得を決議し、平成25年7月25日に売買契約を締結し取得いたしました。
1.目的 - #11 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- 前事業年度において、各資産科目に対する控除科目として独立掲記しておりました「減価償却累計額」は、貸借対照表の明瞭性を高めるため、当事業年度より各資産科目の金額から直接控除する方法に変更しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。2014/06/25 10:09
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「有形固定資産」の「建物」2,549百万円「減価償却累計額」△1,473百万円、「構築物」302百万円「減価償却累計額」△244百万円、「その他」503百万円「減価償却累計額」△361百万円は、それぞれ「建物(純額)」1,075百万円、「構築物(純額)」57百万円、「その他」141百万円として組み替えております。
(損益計算書関係) - #12 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
1 建物(建物附属設備を除く)
定額法
2 その他
定率法
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/06/25 10:09 - #13 関連当事者情報、連結財務諸表(連結)
- 2014/06/25 10:09
九州ネクスト㈱ 前連結会計年度 当連結会計年度 流動資産合計 3,972 3,242 固定資産合計 1,780 1,514