日本基礎技術（1914）の構築物（純額）の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 5791万
- 2009年3月31日 -14.95%
- 4925万
- 2010年3月31日 -16.54%
- 4111万
- 2011年3月31日 -8.86%
- 3746万
- 2012年3月31日 -7.24%
- 3475万
- 2013年3月31日 +2.22%
- 3552万
- 2014年3月31日 +7.61%
- 3823万
- 2015年3月31日 -12.72%
- 3336万
- 2016年3月31日 +22.13%
- 4075万
- 2017年3月31日 -0.26%
- 4064万
- 2018年3月31日 +55.88%
- 6335万
- 2019年3月31日 +595.29%
- 4億4051万
- 2020年3月31日 +14.76%
- 5億551万
- 2021年3月31日 -5.99%
- 4億7524万
- 2022年3月31日 -6.83%
- 4億4276万
- 2023年3月31日 -7.02%
- 4億1168万
- 2024年3月31日 -7.29%
- 3億8166万
- 2025年3月31日 -8.02%
- 3億5103万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取2025/06/30 14:32
得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用している。また、耐用年数及び残存価額について
は、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。 - #2 固定資産除却損の注記（連結）
- ※5 固定資産除却損の内容は次のとおりである。2025/06/30 14:32
前連結会計年度(自 令和5年4月1日至 令和6年3月31日) 当連結会計年度(自 令和6年4月1日至 令和7年3月31日) 建物・構築物 1,460千円 -千円
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