日本基礎技術（1914）の構築物（純額）の推移 - 通期

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に
取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用している。
耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。

2026/06/22 13:38

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※5 固定資産売却益の内容は次のとおりである。

前連結会計年度(自 令和6年4月1日至 令和7年3月31日)		当連結会計年度(自 令和7年4月1日至 令和8年3月31日)
建物・構築物	-千円		9,217千円
土地	-		△4,827

(注)同一の売買契約により発生した固定資産売却益と固定資産売却損は相殺し、連結損益計算書上では固定資産売却益として表示している。

2026/06/22 13:38

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用している。
耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。

2026/06/22 13:38