有価証券報告書-第65期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書)
前連結会計年度において「営業外収益」の「その他」に含めていた「貸倒引当金戻入額」は金額的重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替を行っている。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた47,519千円は、
「貸倒引当金戻入額」3,700千円、「その他」43,819千円として組替している。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において独立掲記していた「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「複合金融商品評価損益」及び「有形固定資産売却損益」はそれぞれ金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては、「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替を行っている。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「複合金融商品評価損益」△885千円及び「有形固定資産売却損益」△7,295千円は、「その他」に含めて表示している。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において「営業外収益」の「その他」に含めていた「貸倒引当金戻入額」は金額的重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替を行っている。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた47,519千円は、
「貸倒引当金戻入額」3,700千円、「その他」43,819千円として組替している。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において独立掲記していた「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「複合金融商品評価損益」及び「有形固定資産売却損益」はそれぞれ金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては、「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替を行っている。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「複合金融商品評価損益」△885千円及び「有形固定資産売却損益」△7,295千円は、「その他」に含めて表示している。